（霧山昴）
著者　　室橋　裕和　、　出版　　辰巳出版

　コロナ渦のおもで今は様相がずいぶん変わっているとは思いますが、その直前までの東京は新大久保の街の様子を刻明に知らせてくれる貴重なるルポルタージュです。
大久保２丁目の住人８千人のうち日本人は５４００人、外国人が２６００人で、人口の３分の１が外国人。大久保1丁目になると、４割が外国人。新宿区では外国人率１１％、日本全国では２％。
　今や、韓国人によるコリアン・タウンというより、多くの外国人が混住している。そのなかでひときわ元気で目立つのはベトナム人。ベトナムから日本へ来るとき70万円を業者に支払っている。オーストラリアだと200万円なので、日本の方が安い。日本に来たベトナム人の若者は日本語学校で日本語を身につけ、専門学校、大学へと進学していく。ベトナムでは在外ベトナム人からの送金がＧＤＰの６％を占めている。２０１１年の東日本大震災で中国人と韓国人の留学生たちが日本を去って帰国していった。それを埋めたのが、ベトナム人やネパール人など。日本政府がビザの要件を緩和したのだ。
２４時間営業の「新宿八百屋」は２９人もの外国人留学生が働いている。ベトナム人とネパール人が中心。そして、お客のほうは１日に２１００人が来て、その８割が外国人。すべて日本語による販売。新大久保には、出稼ぎ先と故郷を結ぶ送金会社がコンビニよりずっと多い。リミッタンスと呼ばれている。
　日本政府は２０１０年に資金決済法を施行して、銀行以外の業者にも海外送金のライセンスを付与している。日本での海外送金の取扱高は年９０００億円にものぼる。今世界ではなんと７０兆円。
　新大久保には外国人専門に家賃保証をする会社もある。社員は３つの言葉が話せる外国人スタッフ。社員の７割、１７０人が外国人でベトナム、ミャンマー、ネパール、インドネシア人もいる。
　新宿区は外国人支援にとりくんでいて、生活支援ハンドブックは、８ヶ国で表記されている。日本語はルビつきだ。
　「アリラン・ホットドッグ」では２０１８年夏に１日２０００個のハットグを売った。日本人の中高生の女の子たちが列をつくって買って食べた。
　大久保国技館には、２３の言語で、２３００冊ある。ネパールは人口２８００万人のうち国外で働く人が５００万人いる。海外から本国への送金がＧＤＰの３割を占めている。
　こんな新大久保がコロナ渦のなかでゴーストタウン化しているとのこと。心配です。
（２０２０年９月刊。１６００円＋税）

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