（霧山昴）
著者　湯　進　、　出版　　日本経済新聞出版社

今や世界の自動車は電気自動車、そして自動運転の時代に向かってしのぎを削っていることがよく分かる本です。
電気自動車の開発では電池がカギです。
「電池を制する者が電動化を制する」（トヨタの副社長）
トヨタは1兆5000億円を投資する方針だという。
車載電池は、2010年ころまではＥＶの航続距離は200キロほどだったが、現在は500キロをこえている。
電池のコストダウンを妨げている要因の一つが希少金属の価値高騰。コバルトは採掘量と使用量が他の金属に比べて少量で、埋蔵量はコンゴ民主共和国にその半分が集中している。2020年代半ばにコバルト不足が心配する可能性がある。
2030年の世界の電池市場規模は2017年の5，6倍、10兆円をこえ、中国のシェアは４５％に達するという予測がある。
中国が自動運転車の開発を急いでいるのは劣悪な交通事情にも起因している。中国では、交通事故による死亡者が年に25万人をこえ、交通渋滞による経済損失が年間4兆円にのぼる。
自動運転を実現するには、クルマの位置特定、環境識別、行動制御が不可欠。とくに位置特定には、大量の路面データを収集・処理できる高精度地図が必要。高精度地図について、中国政府は安全保障上の懸念を理由として外資系企業の参入を厳しく規制している。
現在、ＢＡＴ傘下の百度地図（バイドゥ）、高徳地図（アリババ）、四維国新（デンセント）がこの市場を寡占（かせん）している。
2018年に、新車販売台数が30万台以上の中国自動車グループは14社あるが、今後は主要5大グループ体制になっていき、そのなかからメガＥＶメーカーが生まれる可能性は高い。
2018年、日本車は東南アジア・インドで寡占状態にある。インドネシアで９２％、タイで８６％、フィリピンで８１％、インドで６０％。ここに中国勢が進出しようとしている。
日本車の中国における乗用車の市場シェアは2018年に18.8％、2019年には21.5％。2018年には500万台となった。2023年には、日系自動車ビッグ３の中国での生産能力は現在の2倍にあたる660万台を見込んでいて、欧米勢を上回ることになる。
中国大陸の大気汚染の要因の一つがガソリン車の排気ガスですから、電気自動車にかわることは日本国民にとってもいいことです。地球環境について、16歳のグレタさんが必死で訴えていることを私たちは真剣に受けとめるべきです。小泉環境大臣のようなふざけた対応は許しがたいと思います。
（２０１９年１０月刊。１８００円＋税）

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