（霧山昴）
著者　　嶋田　幸久・萱原　正嗣　、　出版　　ベレ出版
　植物にも、植物ホルモンと呼ばれる化学物質があるのだそうです。
　植物の体内でつくられ、ごくわずかの量で自身の成長や反応を調節する働きをする。植物ホルモンには、オーキシンとベレリン、エチレン、サイトカイニンなど９種がある。
　人間が地球上で生きられるのは、呼吸のための酸素があるから。そしてオゾン層で紫外線から守られているため。これは、いずれも植物のおかげだ。
　植物は光合成で酸素をつくり出し、酸素は紫外線にあたってオゾン層となり、それが上空に集まってオゾン層を形成する。
　植物は、二酸化炭素と水からエネルギー源である炭水化物とつくり出す。生きていくために必要なエネルギーを自分でつくることができる。
　花の誕生は、植物のみならず、その後の生物の進化における画期的な出来事だった。
植物は生まれた場所でじっと動かずに生きているが、その一生は変化に富んでいる。
　光合成によって炭水化物に固定される化学エネルギーの総量は、世界のエネルギー需要の１０倍に相当する。光合成は、この地球上で行われている、もっとも巨大なエネルギー変換である。しかし、葉っぱが集めた光のエネルギーのうち、じっさい光合成に活用できるのは４分の１弱でしかない。
　地球上に降り注ぐ太陽光のうち0.1％のそのまた5％、地球に届くエネルギーのわずか0.005％を元手に、植物は地球上の生命活動のほぼ全てを支えている。光合成とは、光のエネルギーを元手に化学エネルギーを蓄えた炭水化物をつくり出す、エネルギーの変換作業といえる。
　植物は光のもたらす過剰なエネルギーから身を守るためのさまざまな仕組みを備えている。
　ヤナギから採取され、人の解熱剤として使われていたのが、植物ホルモンとして認定されたサリチル酸。医薬品としては「アスピリン」。
　ツタンカーメン王の墓から見つかったエンドウのタネは芽を出して花を咲かせた。3300年前のタネ。
　私たち人間の細胞のなかにあるミトコンドリアも、元をたどれば光合成の能力を蓄えていた。
　人間は、有機物や酸素の生産を植物に頼っているという以上に、もっと深い細胞の仕組みの次元で、植物と分かちがたくつながっている。人間が生きる仕組みの一部（呼吸）は、植物が生きる仕組み（光合成）から派生したものである。
　植物を知ることが人間を知ることにもなるという、想像以上に面白い本でした。
（２０１５年５月刊。１８００円＋税）
　なかなか梅雨が明けません。むし暑い日が続いています。
　土曜日に帰宅したら、先日の仏検の結果を知らせるハガキが届いていました。恐るおそる開封すると、「不合格」の文字とともに、７４点だったというのでした。
　ヤッター！内心、叫んでしまいました。１５０点満点で５割りなんて、過去最高です。自己採点の７０点より４点も上回っていました。もっとも、合格基準点は６割に近い８８点ですから、まだまだ道は遠いのです。それでも、あと１４点まできたのですから、もう「不可能」ではなくなりました。引き続き、毎朝のＮＨＫフランス語と毎週の日仏学館通いをがんばります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（霧山昴）
著者　　小倉　紀蔵　、　出版　　藤原書店
　かなり難解な本です。でも、北朝鮮という国を知りたくて読みとおしました。
　歴史認識をめぐる安倍首相や橋下・大阪市長の言動は、正しくはアクションではなく、リアクションである。これを思考停止と言わずして、何と言えばいいのだろうか・・・。
　朝鮮は、植民地時代に近代化した。日本は収奪をしたが、近代化もした。
　慰安婦問題について、橋下市長の言うように日本だけでなく、西洋列強の多くが似たような女性蹂躙をしたのは事実だ。そのことを明確にするためにも、日本は世界に先駆けてこのことを謝罪し、解決すべきなのである。そのうえで、西洋諸国に対して同じことを促せばいい。　なーるほど、と私は思いました。
　アメリカには、確固たる対北朝鮮政策はない。対話と圧力と言っているが、実際には、論理的な一貫性のない、関与と無視のあいだを右往左往しているだけのこと。
　日本が北朝鮮との関係を事実上絶ってしまったのは、最悪の選択でしかない。
北朝鮮は崩壊するどころか、核開発をさらにすすめ、今や事実上の核保有国となった。
　｢張成沢に幻想を抱く人々｣が北朝鮮の労働党内そして広く国内に無視できないほどいた。張成沢氏以外の人々の官僚主義や事なかれ主義が張成沢氏の能動的な冒険主義を生んだ。
　張成沢氏の粛清・処刑を激怒している中国首脳部は、怒りと不信感をかきたてている。
　いま、北朝鮮が中国式の改革・解放を無秩序にしたら、その美意識は一気に崩壊してしまうだろう。
　とても難解な本なのですが、北朝鮮という国の思考方法が少しばかり分かった気がしました。
（２０１５年３月刊。２６００円＋税）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（霧山昴）
著者　　谷口　真由美　、　出版　　文芸春秋
　関西弁には、いつも圧倒されてしまいます。私が48年前に大学に入って東京で寮生活をはじめたとき、東北弁も九州弁もなるべく口に出さずいじいじしていたのに、関西弁だけは、モロ出しで、何も悪いことあらへんやんかといった調子でした。自信たっぷりで話されると、それだけで圧倒されてしまいます。
　憲法前文は、大阪弁で言うと、次のようになります。
　人間っていうのは、お互い信頼しあえるって、理想かもしれませんけれど、ホンマにそう思ってますねん。せやさかい、他の国のお人たちも同じように平和が好きちゃうかって信じてますねん。そう信じることで、世界の中で私らの安全と生存を確保しようと決めましてん。せやからな、全世界の人たちがみんな、怖い思いすることとか、飢えたりすることからさいならして、平和に生きていく権利があるって本気で思ってますさかいに、そのことも確認させてな。
　うむむ、なんだかスゴイことですね、これって･･･!!?
　｢集団的自衛権｣っちゅうのは、ヤンキーのケンカみたいなモンで、仲良しのツレがやられて、ツレに｢助けてや｣といわれたら、ホンマはツレのほうが間違ったかもしれんケンカとかツレのほうが明らかにいじめてる側やのにとか関係なく、｢俺、アイツのツレやから｣という理由からケンカにいくようなもんですわ。ツレがめっちゃ悪いヤツやったら、どないすんねん、というのはおっ飛ばすんですね。
　こうやって大阪弁で読みとしてみると、今の憲法は本当にいいことが定められています。
　自民・公明は維新を取り込んで、7月半ばにも衆議院で強行採決しようとしています。断じて許せません。
著者には、東京の日弁連会館で話を聞きましたが、本当に歯切れのいい大阪のおばちゃんです。大学で教えていて専門は国際人権法ということです。ホンマに学者かいな、とそのとき思ったことでした・・・。
（２０１４年１２月刊。１１００円＋税）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（霧山昴）
著者　　芝　健介　、　出版　　岩波書店
　
　日本の戦犯を裁いたのは極東国際軍事裁判（東京裁判）です。安倍首相は戦前の日本がした侵略戦争を間違った裁判と認めようとはしません。国際的にみて、とりわけアメリカが許すはずのない特異な歴史観です。「間違っていない」のだから、反省しないし、謝罪もしないのです。本当に狂っているとしかいいようのない日本の首相です。これでは真の平和友好外交など、できるわけがありません。
　この東京裁判と対比されるのがドイツの戦犯を裁いたニュルンベルグ裁判です。
　３００頁もの大部な本書を読んで、初めて裁判の実際を私は知りました。
　終戦前の１９４４年９月の時点で、アメリカとイギリスのトップレベルでは、主要戦犯については、裁判なしで即決処刑という見解が有力だった。１９４３年１１月のテヘラン会談で、スターリンは、ドイツ国防軍のランク上位の将校５万人を銃殺したらいいと発言した。
　１９４５年２月のヤルタ会談において、戦争犯罪の法的追及という大筋が決定された。
　ヒトラーたちが裁きの論理をひっくり返してしまうのではないかと連合国側は心配した。
　ソ連もフランスも、自国の国民がこうむった厖大な塗炭の苦しみの経験をふまえ、他の戦争犯罪のカテゴリーでは規定できない犯罪行為として、「人道に対する罪」をもって裁くことに異議を唱えなかった。
　ニュルンベルグ裁判は、１９４５年１０月１８日、起訴状が提出されて始まった。１１月２０日に被告人がほぼそろって開廷された。
　誰を被告とするかについて、アメリカ案は、軍・経済界の指導者も加えることにしており、これにソ連とフランスが賛同した。
　「人道に対する罪」としては、ユダヤ人絶滅対策と並んで、オーストリア首相ドルフス、社会民主党指導者ブライトシャイト、共産党指導者テールマンの虐殺もあげられている。
起訴状の読み上げだけで２日を要した。
　開廷して１０日目の１１月２９日、強制収容所の解放時の状況をうつしたフィルムを法廷で上映した。この映画のとき、かのゲーリングは両肘をついたままあくびをした。
　１９４６年３月から、ゲーリングは満を持して被告人弁論にのぞんだ。弁護人の質問とゲーリングの長広舌は、３日間も続いた。したたかなゲーリングは、戦後ドイツで実施・展開されている、ナチに対する予防検束の途方もない規模は、ナチ時代のそれどころではないと、法廷をまぜ返した。
　１９４５年１１月から始まり、９ヶ月間続いた審理は、１９４６年８月末にようやく終了した。
　裁判所は、ヒトラーはひとりでは侵略戦争を遂行できなかった。諸大臣、軍幹部、外交官、企業人の協力・協働を必要としたのであって、彼らが目的を知り協力を申し出た事実が存在する以上、ヒトラーの立てた計画に自らを関与させたものである。
　このように、しごくもっとも論理で裁判所は判断しています。
　１９４６年１０月１日、判決文の朗読は終了した。ゲーングなど１２人（１人は欠席）に絞首刑を宣告した。３人については無罪判決を下した。死刑執行は２週間後の１０月１５日深夜だった。ゲーリングは、執行直前に自殺した。
　その後、継続裁判が続いた。たとえば、法律家裁判がある。ナチ司法体系において高位を保護した裁判官・検事・法務官僚たちが被告とされた。
　ヒトラーの命令は、国際共同体の法に違反したのだから、総統みずからも、ヒトラーの部下たちも保護しえない。このように書かれている。
　行動部隊裁判は注目すべきものであった。ドイツ軍支配下のソ連地域で１００万人が行動部隊の犠牲になった。この被告たちは、ありふれた意味での悪漢・無頼漢の類ではなかった。文明の恩返しに浴さない野蛮人ではなかった。むしろ、十分な教育を享受していた。オペラ歌手としてコンサートを開いていたり、聖職者だった者もいる。よき出自をもち、教養ある被告が多かった。そして、被告のほとんどは、「上からの命令」という弁明をくり返した。１４人の被告に対して死刑が宣告された。
　これらの裁判で有罪とされた被告は５～６万人に上る。西側で有罪とされた被告5025人のうち806人に死刑が宣告され、486人が処刑された。
　ソ連占領区では、有罪宣告された4万5000人の3分の1がシベリアへ強制労働へ移送された。死刑宣告数は不明。
　ところで、歴代の西ドイツ政府は、ニュルンベルクの裁判の判決を公式には受け入れなかった。国連安保理によるボスニア法廷、ルワンダ法廷が開かれ、ニュルンベルク原則が再び脚光を浴びるようになって、ニュルンベルク裁判が戦勝国による裁きだったという議論が根拠を失った。
　1945年秋、敗戦の衝撃がまだ生々しかったときのドイツでは、ナチ犯罪を訴追することは政党とする人が8割近かった。しかし、1950年には、38％にまで下落した。やがて、過去の「忘却」ないし「駆逐」への願望が圧倒的になった。しかし、1950年代後半に、過去は清算されていないという批判も芽生えてきて、過去に向きあうドイツ人が増えていった。
　ドイツでも、ニュルンベルク裁判に対する見方がいろいろ揺れ動いていたことを今回、初めて知りました。それだけ重たい負の遺産であるわけです。それでも、しっかりそれを見つめることからしか、将来は開けません。これは「自虐史観」というものではありません。しっかり未来を見すえるために必要なことなのです。
（２０１５年３月刊。３２００円＋税）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（霧山昴）
著者　　柳澤　協二　、　出版　　集英社新書
　著者は、内閣で危機管理・安全保障を負担する官房副長官補として、2004年4月から5年半にわたって、政府の中枢にいた人です。自衛隊のイラク派遣のときの実務を担った官僚トップの一人でもあります。そんな経歴の著者が、いまの安倍政権の安全保障法成案に対して真向から反対しています。
安全保障法成案は、あまりにも問題が多すぎる。軍事常識からも、戦略的考察からも整合性がない。
　安倍内閣には、自衛隊を出動させることの重みが感じられない。戦争は政治の延長であり、政治の失敗が、本来なら防げるはずの｢ムダな戦争｣を引きおこしかねないという自覚が、安倍政権にあるのか・・・。
　集団的自衛権というのは、友だちが殴られているから、出かけていって殴ってやろうというもの。そもそも殴られるような理由をもつ友達と付き合わないこと。アメリカは、いつだって殴られる理由を自らつくり出している｢友だち｣ではないか・・・。
　｢日本人を助けるためには、集団的自衛権が必要｣と誤解している人がいるけれど、戦前の日本も、中国大陸にいる日本人を｢救出｣するために日本軍を派遣した。これは、戦争するときに使う政府の常奪手段の一つでしかない。
　中国が軍事大国化している現実があるけれども、それに対して感情的に反発して、日本の軍事力を増強すればいいというのは、まったくの間違い。それでは際限のない軍拡競争の泥沼に陥る。集団的自衛権は、日本の防衛にとっては、むしろ有害無益なもの。
　今回の安保法制法案は、結局、世界中どこでもグローバルにアメリカ軍と協力できるようになり、自衛隊がアメリカ軍と一緒になって戦闘行為をすることが可能になる。その可能性が、地域的にも、機能的にも無限に拡大した。
　この法律が現実のものとして動き出したとき、日本はテロ攻撃のターゲットになる。このマイナス要素を安倍政権は、どれだけ認識しているのか。とりわけ、日本全国54カ所にある原子力発電所（原発）が、テロリストから一発でもミサイル攻撃を受けたら、日本という国は消滅してしまうことになります。
　日本は、いわば｢人質｣をとられた国なのです。
　安倍政権の暴走ストップのために、今こそ声を上げましょう。
（２０１５年２月刊。７００円＋税）