（霧山昴）
著者　今泉　忠明　、　出版　　文春新書
日本では、2017年に猫のほうが犬を上回った。単身世帯の増加にともない、犬ほど飼育に手がかからないとの理由から猫を飼う人が増えている。
猫の方が犬よりも野生に近く、それだけ自立性が高い。猫は原始脳が発達しているので警戒心の強さ、反応の敏感さがある。危険を察知する本能がしっかり機能しないと、猫は生き抜けなかった。
猫の記憶持続能力を実験すると、16時間も覚えていることが判明した。
猫は縄張りをパトロールしたがる。単独で生きてきた猫は縄張りに何か異変があると命にかかわるので、少しでも自身が関わった場所はパトロールせずにはいられない。
猫は、人と違って季節繁殖を行う動物。猫の発情は春だけではない。発情するのはメス猫だけ。オス猫は、メスの発情期の鳴き声やその時期に発するフェロモンに影響されて発情が誘発される。
猫は交尾のあとに排卵が起こるため、ほぼ１００％、確実に妊娠できる。しかも、交尾が終わったメスは、別のオスと交尾することがあり、交尾後、排卵するまで数時間あるため、続けざまに交尾したメスは、一度の出産で父親ちがいの子猫を生むことがある。これも猫の強い生命力を物語っている。
猫の睡眠時間は長い。1日16時間も眠る。「寝子（ねこ）」なのだ。猫は眠りの浅いレム睡眠の時間が長い。人は20％なのに、ネコは75％。猫が丸まったポーズで寝ているときはノンレム睡眠で、熟睡している。
猫はパニックに陥りやすい動物。
猫の視力は0.3以下で、強度の近視。静止しているモノはあまり見えていない。しかし動体視力は人間の10倍ある。色の識別は苦手。
猫は、人の3倍の音域の音を聞きとることができる。
猫同士がお互いのニオイをかぐときは、猫社会のルールにのっとって、優位な猫が先に相手のお尻のニオイをかぐ。逆にする猫は礼儀知らずだとして嫌われる。ニオイのなかのフェロモンの存在を確認する行為でもある。
猫の味覚の大半を占めているのは、猫脳が子猫時代に記憶した、食べても安心な味。
猫には、同じものを食べ続けて飽きるという感覚はない。猫用に調整されたミルクにする。
猫のヒゲや肉球は大切なセンサー。
肉球と鼻にだけ、汗をかく。
猫は深夜にスイッチが入ったように目をランランとさせながら走り回る。獲物は暗いと動きが鈍くなるので、捕まえやすい。過去の習性が今のイエネコにもしっかり受け継がれている。
猫の集会では、情報交換していると考えられる。
猫はヒトの2～3歳児より知能が高く、単語も200語くらい覚えられる。
さすがは動物学者です。猫のことがいろいろ学べました。
（２０１９年９月刊。８００円＋税）

（霧山昴）
著者　半藤　一利　、　出版　　幻冬舎新書
朝日新聞社の70年史に、戦前、「新聞社はすべて沈黙を余儀なくされた」と書かれているとのこと。しかし、著者は、それは違うと断言します。
沈黙を余儀なくされたのではなく、商売のために軍部と一緒になって走った。そうなんです。戦争をあおりたてて読者の歓心を買い、部数を伸ばしてもうけ優先に走ったのでした。
今のマスコミだって、売れるから叩く、売れるから持ち上げる。戦前と同じことをしている。まったく、そのとおりです。安倍首相の夕食懇親会にマスコミのトップだけでなく、現場の主任などの記者まで嬉々として参加しているというのです。呆れてしまいます。
「桜」について、まともな説明もせず、必要な資料も隠してしまうような無責任体制を支えているのがマスコミだと言わざるをえません。残念ですし、悲しいです。
著者の父は、開戦の日に、「この戦争は負けるぞ、おまえの人生も短かったなあ」と言ったそうです。驚くほど先見の明がある父親でしたね・・・。
日本現代史の第一人者が歴史を振りかえった新書です。さっと読めます。
（２０１８年９月刊。７８０円＋税）

（霧山昴）
著者　深緑　野分　、　出版　　創元推理文庫
ノルマンディー上陸作戦に参加したアメリカ陸軍のパラシュート歩兵連隊を舞台とする戦争物語です。著者は、まだ若い（36歳）日本人なのに、ノルマンディー上陸作戦をめぐる作戦過程が実によく描写されています。たいしたものです。実は、前の『ベルリンは晴れているか』も同じように細部まで迫真の描写でしたが、私には、いささか違和感がありました。本書の方は、すっと感情移入できたのですが、この両者の違いがどこから来るのか、よく説明できません。
ノルマンディー上陸作戦といっても、主人公は海から攻める部隊ではなく、パラシュート部隊ですので、空からフランスに降下してドイツ軍と戦うのです。
そして、主人公は最前線で機関銃を構えるのではなく、後方で管理部の下で調理するコックなのです。配給品が消えてなくなる謎ときをしたり、失敗に終わったマーケットガーデン作戦に参加して惨々な目にあったりします。
その描写が実にうまいのです。まるで従軍していたかのように話が展開していきます。
そして、ドイツ軍の最後の反撃、アルデンヌの戦いに巻き込まれていくのでした。
さらに、ユダヤ人を強制収容していた絶滅収容所にも出くわすのです。
ノルマンディー上陸作戦に参加したアメリカの若い兵士の気分をよくつかんでいるなと思いながら、500頁をこす大部な文庫本に没頭したのでした。
（２０１９年８月刊。９８０円＋税）

（霧山昴）
著者　湯　進　、　出版　　日本経済新聞出版社
今や世界の自動車は電気自動車、そして自動運転の時代に向かってしのぎを削っていることがよく分かる本です。
電気自動車の開発では電池がカギです。
「電池を制する者が電動化を制する」（トヨタの副社長）
トヨタは1兆5000億円を投資する方針だという。
車載電池は、2010年ころまではＥＶの航続距離は200キロほどだったが、現在は500キロをこえている。
電池のコストダウンを妨げている要因の一つが希少金属の価値高騰。コバルトは採掘量と使用量が他の金属に比べて少量で、埋蔵量はコンゴ民主共和国にその半分が集中している。2020年代半ばにコバルト不足が心配する可能性がある。
2030年の世界の電池市場規模は2017年の5，6倍、10兆円をこえ、中国のシェアは４５％に達するという予測がある。
中国が自動運転車の開発を急いでいるのは劣悪な交通事情にも起因している。中国では、交通事故による死亡者が年に25万人をこえ、交通渋滞による経済損失が年間4兆円にのぼる。
自動運転を実現するには、クルマの位置特定、環境識別、行動制御が不可欠。とくに位置特定には、大量の路面データを収集・処理できる高精度地図が必要。高精度地図について、中国政府は安全保障上の懸念を理由として外資系企業の参入を厳しく規制している。
現在、ＢＡＴ傘下の百度地図（バイドゥ）、高徳地図（アリババ）、四維国新（デンセント）がこの市場を寡占（かせん）している。
2018年に、新車販売台数が30万台以上の中国自動車グループは14社あるが、今後は主要5大グループ体制になっていき、そのなかからメガＥＶメーカーが生まれる可能性は高い。
2018年、日本車は東南アジア・インドで寡占状態にある。インドネシアで９２％、タイで８６％、フィリピンで８１％、インドで６０％。ここに中国勢が進出しようとしている。
日本車の中国における乗用車の市場シェアは2018年に18.8％、2019年には21.5％。2018年には500万台となった。2023年には、日系自動車ビッグ３の中国での生産能力は現在の2倍にあたる660万台を見込んでいて、欧米勢を上回ることになる。
中国大陸の大気汚染の要因の一つがガソリン車の排気ガスですから、電気自動車にかわることは日本国民にとってもいいことです。地球環境について、16歳のグレタさんが必死で訴えていることを私たちは真剣に受けとめるべきです。小泉環境大臣のようなふざけた対応は許しがたいと思います。
（２０１９年１０月刊。１８００円＋税）

（霧山昴）
著者　大窪　一志、大野　博、柴田　章ほか　、　出版　　本の泉社
1968年6月から1969年3月まで、東大では全学部がストライキに揺れ、この間、ほとんど授業がありませんでした。
東大闘争というと安田講堂攻防戦しかイメージしない人が多いと思いますが、私をふくめて当事者にとっては画期的な確認書を勝ちとったことの意義を再確認したいところです。この本は、その点が欧米との比較でも論じられていて、大変参考になります。
アメリカのコロンビア大学では1968年4月に1週間の校舎占拠、警察機動隊の導入と学生の大量逮捕があった。そして、コロンビア大学には、今も学生代表をふくむ大学評議会という全学的な意思決定機関がある。1960年代のアメリカの学生運動は、大学の管理運営の民主化に少なからぬ痕跡を残している。
フランスでも1968年の五月革命のあと、大学評議会が成立して学生参加が公認されている。学生は、もはや未成年者ではなく、自立した市民としての成人と認め、学内における政治的自由が公認されている。
欧米と日本の違いはどこから来ているのか・・・。西ヨーロッパ各国では、その後、学生参加などに親和的な左翼政権や中道左派政権が成立したことにもよる。それに対して日本では、東大確認書の破棄を迫った自民党政権が続いた。
では、東大確認書はどうなっているか。東大駒場の教養学部自治会は全学連から脱退しているが、今もHPには東大確認書がアップされている。そして、学生の懲戒に関しては学生懲戒委員会が存在するが、その手続のなかに参考人団による審議がなされることになっていて、学生団員5人を選出するにあたっては学生4人から成る学生参考人会があって、そのなかから互選で選ぶことになっている。これは、今もちゃんと機能している。
つまり、このように東大確認書は今も生きているのです・・・。
次に、東大闘争に東大生がどれだけ関わっていたかを確認してみます。
大野博氏によると、デモに71％、討論に85％、ビラまきに40％、ヘルメット着用したというのは34％というアンケート回答がある。そして、東大闘争によって人生観が変わったと答えた学生が70％いた。
東大法学部についてみてみると、6月から12月までのあいだ、毎週のように学生大会が開かれていて、定員数300人のところ、毎回、その倍の600人から最高821人の法学部生が参加していた。そして、無期限ストライキ突入を決議した10月11日の学生大会には、午後2時に始まり翌朝午前6時半まで、延々16時間以上も学生大会は続いた。このとき、629人の参加があり、うち430人が朝まで議場に残っていた。これって、今ではまったく信じられないほどの参加者ではないでしょうか・・・。
1969年1月の秩父宮ラグビーでの七学部代表団と加藤一郎代行ほかの大学当局の大衆団交には、教職員1500人、学生7500人が参加していた。全東大から9000人もの参加のある団交って、すごくありませんか。そして、駒場の自治委員長選挙の投票率は６０％をこえ、最高８０％にまで達していたのです。
このように、東大闘争では、きちんと議論もしていたのであって、警察機動隊に対してゲバ棒でふるう東大全共闘が東大闘争だというのは、まったくの誤解なのです。この本を読むと、その点がかなり理解してもらえると思います。
ちなみに、民青同盟員は全東大に1000人いたとのことです。これまたすごい人数です。その人たちは、その後、そして今、どうしているのでしょうか・・・。
（２０１９年１０月刊。３２００円＋税）