著者：吉村　仁、出版社：文芸春秋
　アメリカには、１７年ごとに地上にはい出てきて鳴くセミがいます。地域ごとに、仲間の群れが何十もあって、それぞれの地域で１３年あるいは１７年ごとに出てくるのです。
　氷河時代を生きのびたセミたちは、温かくなって身体が大きく育つまで、ひたすら天敵の来ない地下で生活します。それも１７年という気の遠くなりそうな期間です。すごいものです。偶数だと、地上に出たとき別の種のセミしかいなくて、同種のセミに会えずに終わる危険があります。いろんな種類のセミが混ざりあってしまわないためには、素数しかないのです。大自然の巧まらざる偉大な工夫のひとつです。
　それにしても、１３年とか１７年に１度だけ、何億匹も大量発生し、あたり一帯では話もできないほどうるさいというのは驚くべきことです。そして、地上に出て鳴くのは、わずか２週間だけなのです。これは日本と同じです。１７年セミの大きさは日本のセミより小ぶりだそうです。
　写真と図解によって、この素数ゼミについて解明されています。大変分かりやすい本です。セミが恐竜時代からの生き物であることも、この本で知りました。たかがセミ、されどセミなのです・・・。

著者：中嶋　彰、出版社：講談社
　地球上のすべての核兵器をニュートリノをつかって消すことができる。うーん、すごい・・・。これはＳＦ（サイエンス・フィクション）ではない。本のオビのそう書かれています。
　核軍拡競争の結果、今や地球上には２万発もの核兵器が存在します。それも、次第に小型化していますので、いつアルカイダの自爆テロの武器にならないとも限りません。恐ろしいことです。
　原爆に大爆発を起こさせる条件は、核物質の十分な合体とイニシエーターによる中性子の大量供給。プルトニウム２４０は、この２つの条件をことごとく台無しにしてしまう。だから、プルトニウム２４０の割合を減らして、プルトニウム２３９の比率を大幅に高めないと原爆は完成しない。
　ニュートリノは、身近な存在だ。太陽で発生したニュートリノは、地球にも降りそそいでいる。その数は、１平方センチあたり毎秒６００億個にのぼる。ただし、ニュートリノは幽霊のような素粒子で、頭の上にやってきたニュートリノは、気がつかないうちに身体のなかを通過し、地球を貫通してどこかへ去っていく。電気的には中性で、検出するのは非常に難しい。そのニュートリノにも質量があると考えられている。予想によれば、ニュートリノの質量は電子の１００万分の１。
　「超高エネルギーのニュートリノビームを利用した核爆弾の破壊」という論文を菅原寛孝が発表した。粒子加速器（ミュー粒子蓄積リング）で超高エネルギーのニュートリノを発生させ、ニュートリノを地球の裏側にある核爆弾に向かって発射する。そして、このニュートリノは、直径が１万３０００キロメートルある地球の内部を光に匹敵する速さで通過して核爆弾に達する。すると、核爆弾は未熟爆発を起こし、バラバラに分解されてしまう。
　これに必要なニュートリノを発生させるには、瞬間的とはいえ、原子力発電所５０基分が必要となる。つまり日本の発電設備の４分の１を投入しなければならないわけである。
　それでも、地球上の全核兵器を不能兵器に化してしまえるんだったら安いものだ。
　まさに、すごい発想の本です。でも、この本を読んでいると、なるほど、これもありうるんじゃないの、そんな気がしてきました。地道に核兵器の廃絶をめざす運動に取り組むのは、もちろん必要なことです。いずれにせよ、科学者には科学者の責任があるということも改めて考えさせられる本でした。

著者：松尾寿子、出版社：集英社新書
　外国人の伴侶を見つけて国際結婚をしたいと願うのは、圧倒的に日本人女性の方が多い。彼女らは、決して小額とは言えない費用を支払って国際結婚紹介所に登録する。彼女らは、映画やテレビで見た世界から連想するようなアッパークラスの生活を夢見る。しかし、上流クラスの人たちと結婚することが、どれだけタフな神経を要求されることなのか、彼女たちは肝心なことが分かっていない。言語を操れるのは当たり前。それよりも話す内容が重視される。料理ができるかなんて、そんなのは問題じゃない。とてつもない錯誤がある。しかし、その錯誤によって、国際結婚紹介ビジネスは成りたっている。
　私の住む小都市にも、国際結婚紹介業を営む４０歳代の男性がいます。近所にできた大手スーパーにおされて家業が倒産したあと、ショーパブで働く外人タレント向けの宝石販売業をしていましたが、もっともうかるビジネスに転身したのです。成約すれば、かなりの一時金が入ってくるそうです。では、そのあとで破綻したら、どうするのかと訊いたら、それなりのフォローはするけれど、もちろん責任をとることはないということでした。
　国際結婚は年間３万件。国際離婚は年１万５千件。日本人夫と外国人妻の離婚が１万２千件。日本人妻と外国人夫のそれは３千件。
　イギリスでは、離婚に合意しているときの別居期間が２年間、合意がなくても５年間の別居を証明できれば離婚できる。ドイツでは、それが１年と３年と短く定められている。
　日本と海外とでは、このように離婚に関する手続が異なっている。海外では専業主婦は不利に扱われることが多い。
　イスラム社会では、マフルという日本の結納金にあたる慣習がある。夫が離婚したいと行っても、このマフルを全額支払わない限り、夫側に離婚の権利はない。
　アメリカは、経済力が高い配偶者が親権を主張すれば、それが認められる国。もし母親が無職なら、働いている父親に親権がいくことはめずらしくない。
　結婚が破綻したとき、これからどういう人生を送っていきたいかと問いかけて答えられない日本人女性が少なくない。自分の人生すべてを国際結婚にかけ、結婚にあわせた人生設計をしてきたからではないか。それは時代に逆行している。
　離婚して子どもを連れて日本に帰ってきても住みにくい国。これが日本なのに、ちっとも分かっていない・・・。
　私の娘も海外に２年ほど住んでいました。それこそ国際結婚でもするのかと心配していましたが、なんとか独身のまま帰国してきました。生活習慣の違いなどを乗りこえるのがいかに大変なことか、この本を読むと改めてよく分かります。
　関東地方に育った私の配偶者は、いまでも豚骨スープの博多ラーメンは性にあわないといって食べようとしません。ラーメンは、やっぱりしょう油味がいいというのです。逆に私には、あんな水っぽいラーメンなんて本物のラーメンじゃないとしか思えないのですが・・・。

著者：マヌエル・ドメック・ガルシア、出版社：鷹書房弓プレス
　対馬沖でロシアのバルチック艦隊と東郷平八郎元帥の率いる日本海軍がたたかったのは今から１００年前の１９０５年５月２７日でした。この対馬沖海戦をアルゼンチン海軍の大佐が日本軍の戦艦に乗って観戦していたというのです。初めて知りました。ほかにはイギリスの武官も乗っていたそうです。この本は、そのアルゼンチン武官による日本海海戦の戦闘状況と教訓についての報告です。
　なぜアルゼンチンかというと、イタリアの造船所でアルゼンチンのために巡洋艦２隻が建造中だったけれど、アルゼンチンと競争相手にあったチリとの間で和解協定が調印されて、アルゼンチンは購入できなくなったことから売りに出されたのです。ロシアと日本とが競って購入しようとしましたが、タッチの差で日本が購入できました。当時の日本円で　１５００万円（１５３万ポンド）です。そのころの海軍省の予算が年に２９００万円、日本の国家財政規模が２億６０００万円というのですから、いかにも破格の値段です。日本は言い値のまま即金で購入しました。この二隻が日本海海戦に間にあい、大きな働きをしました。日進と春日です。
　この本を読むと、日露戦争に備えて、日本政府が１０年の歳月をかけて着々と準備をすすめていたことがよく分かります。大国ロシアの方は、東洋の遅れた小国の日本なんかひとひねりだと見くびり、何の準備もしていなかったのです。
　著者は、日本とロシアの戦力を対比させて、兵器そのものの優劣というより兵員の教育・用兵上の戦術の違いだということを再三再四、強調しています。ロシア艦隊は、ただひとりロジェストウィンスキー提督によってすべてが統制されており、他の指揮官には自主的な権限は何も与えられていなかった。ところが、日本艦隊の方は東郷長官は細かいことにかかわりあわず、大局的な指揮にあたるのみで、戦闘の細部は各艦隊の指揮官に一任していた。
　日本海軍の水兵たちの士気は高く、その射撃は常に平然と順序だてて実施され、射撃の効果と弾着はよく観察されていた。ロシア側も活発に射撃はしていたが、照準は不正確で発射弾数の割に日本軍への損傷を与えることが少なかった。なるほど集団行動に順応しやすい日本人ですから、そうかもしれませんね。
　日本海海戦で日本艦隊の戦死者は８８人、負傷者は６１１人だったのに比べて、ロシア側の戦死者は６０００人に達した。ロシアのバルチック艦隊には１万５０００人の将兵が乗り組んでいて、６４００人が日本海軍の捕虜となり、１７００人が中立湾に逃れ、９００人がロシア領土にたどり着いた。
　日本海海戦の実情を知る一つの資料だと思いました。

著者：松本利秋、出版社：祥伝社新書
　２００５年５月、１人の日本人兵士が戦死した。そのことで、にわかにクローズアップされた戦争代行業、民間軍事会社。世界に３００社あり、総年商は１０兆円を超す。売春とともに人類最古の職業である傭兵産業の実態に迫る。
　このようにオビに書かれています。
　戦争によって利益を得る連中が確かに存在するのです。この本は住友商事、ＮＥＣ、三菱重工がイラクの戦後復興事業に参入して利益を得ようとしていることを明らかにしています。このところ、日本のマスコミの怠慢から、この種の報道がありませんでした。
　２００３年１１月２日、住友商事とＮＥＣはイラク国内での携帯電話事業につかう通信設備の一部を６５万ドル（７，１５０万円）で受注した。次いで、２００４年３月２７日、イラク南部のバスラにあるハルサ発電所の修復プロジェクトを三菱重工が６００万ドル（６億３０００万円）で受注した。これには日本政府の援助金が充てられる。
　うーん、そうなんです。日本のＯＤＡのかなりの部分がこのパターンです。日本政府の援助金（もちろん私たちの支払った税金です）が、現地に進出した日本の企業に支払われ、日本国内に環流してくるのです。このとき、日本の政治家に莫大なリベートが支払われます。それは「決まったこと」なのです。知らぬが仏は、私たち日本国民だけです。
　軍事請負会社の最大手であるアメリカのＭＰＲＩ社は、ペンタゴンと深く密接な関係をもち、アメリカ軍の訓練まで担当している。年間売上は１兆円にのぼる。
　イラクに駐留するアメリカ軍は１３万人だが、それをサポートする民間軍事会社の社員は２万人もいる。アメリカ政府がイラク復興事業のために用意していた１８０億ドル（２兆１６００億円）の２５％、５４００億円が開戦以来、今日までに民間軍事会社に支払われた。
　アメリカ軍の兵士がもらうのは年平均で４万〜５万ドル（４５０万〜５６０万円）。ところが、民間の傭兵になると、年収は１８００万円から５６００万円にもなる。そのほとんどが３０代後半から４０歳代の男盛りのベテラン戦闘員。
　すでにイラクでは何万人もの市民がアメリカ軍に殺されたと報道されています。その裏に、こうやって戦争を金もうけのタネにしている元将兵たちがいるのです。もちろん、彼らの上にはさらに自らは手を汚さず、ぬれ手にアワで金もうけしているチェイニーなどのアメリカ政府トップたちがぬくぬくとしています。本当に許せないことです。
　現在のイラクでは、バグダットの中心街から空港までの往復１時間ほどの警護を頼んだら、それだけで２０００〜３０００ドルを警備会社に支払わなくてはなりません。まさにイラクはどこでも戦場なのです。
　この本は、傭兵の歴史が古いこと、史上有名な撤退戦のなかでも、古代ギリシアのペルシアからの大撤退（紀元前４０１年）ほど困難なものはなかったとしています。へーん、そんな大撤退があったのか、ちっとも知りませんでした。
　ギリシアの傭兵軍がペルシアと戦いを優勢にすすめていたところ、総大将のキュロスが戦死してしまったので、大逆転して、それから６０００キロもの大逃走をしたというのです。もっと詳しく知りたいものだと思いました。