著者　Ｄ．ネディアルコフ　、　　芙蓉書房　出版　
　
　１９３８年６月、日本軍はソ連国境地帯に短期間のうちに進出した。それに対してソ連軍が反撃し、日本軍は５００人の戦死者と９００人の負傷者を出して撤退した。この戦闘でソ連軍が迅速かつ決定的な勝利を得た最大の理由は、ソ連空軍の活躍にあった。
　ところが、ソ連空軍の能力は、スターリンによる粛清の影響を受けて、最良の状態にあるとはいえなかった。その粛清によって、１９７３年には赤軍極東戦線のすべての指揮官ポストは交代し、若くて経験の少ない将校たちが新たに空席となった指揮官ポストに起用された。ソ連空軍は、このように指揮組織が痛手を受けていたにもかかわらず、紛争地帯の上空で完全な航空優勢を維持していた。唯一の脅威は、まばらに配備されていた日本軍の高射砲だけだった。
スターリンのうち続く圧政でソ連軍が弱体化していたことは、西欧諸国につとに知れ渡っていた。
　ベリヤの秘密警察は、モンゴルの指導者たちを粛清した。１９３７年の終わり、モンゴル首相プルジディン・ゲンデンは逮捕され、人民の敵として銃殺された。軍高官の多くも反革命分子として処断された。
ノモンハンにいたソ連空軍のパイロットには誰一人として実践を経験したものがいなかった。それに対して日本のパイロットは高いレベルの操縦技術を維持していた。日中戦争で多くの戦闘経験を積んでいて、士気も高かった。その多くは１０００時間の飛行経験を有し、部隊の装備にもまったく問題がなかった。
ノモンハン事件が起きたときの日ソ双方の航空戦力に関する評価は、パイロットの準備状況と航空機の性能の観点から日本軍が優勢だった。
　１９３９年５月、日本の航空部隊は、７０キロメートルにわたるノモンハン上空の覇者となった。わずか２日間で、日本軍は、その損失１人に対して、ソ連軍に戦闘機１５機、パイロット１１人の損害を与えた。
　ソ連軍は、「航空優勢は敵の手中にある。わが空軍は地上部隊を援護することができない」と報告した。この報告を受けたソ連空軍指導部にとってスペインでの敗北に引き続いての二度目の敗北は考えられないことだった。そこで、経験豊富なパイロット２２人を招集した。１９３９年６月の戦闘において、ソ連空軍は燃料給油の手間によって空における主導権を失ったが、数的には優勢だったため、いくらか穴埋めすることはできた。そのため、ノモンハン事件の戦況は決定的に変化した。日本軍のパイロットたちがソ連機の攻撃から離脱を余儀なくされた。ソ連軍は限られた空域に大量の戦闘機を集中的に投入した。
　１９３９年７月、ソ連軍は「空のベルトコンベア」と名づけた戦術を用いた。これは航空戦力を絶え間なく投入するものであり、地上部隊を直接支援する戦闘機と爆撃機によって、敵の頭上に絶えず脅威が存在している状態を作為するものだった。
このときの航空戦には、日ソ両空軍あわせて３００機以上の作戦機が参加した。そして、この日はノモンハン航空戦におけるソ連空軍最初の勝利だった。
１９３９年７月、ノモンハン航空戦域の航空部隊にバルチック艦隊や星海艦隊の航空隊から高練度のパイロットたちが次々に移動してきた。これらのパイロットたちは、実践を経験することだけを目的に、何の役職も与えられないまま転属してきた。
　１９３９年７月下旬になると、戦闘可能な日本軍の戦闘パイロットたちは戦刀を増強させ優勢となったソ連軍とのほぼ３ヶ月にわたる戦闘で疲れ切っていた。ソ連空軍戦闘機隊が大規模な戦力の集中を始めるや否や、日本軍は機数の不足を出撃数で補わざるをえなくなった。日本軍戦闘機パイロットたちは、１日に５回も７回も出撃することになった。
　１９３９年８月、ノモンハンは、ロケット弾の実証試験の場となった。ソ連空軍は、日本軍航空部隊に対して、３倍の数的優位を維持していた。この数的優位は、とくに爆撃戦力で顕著であり、ジューコフ中将たちはきわめて野心的な目的を設定していた。
　日本軍パイロットたちは、１日あたり６.５時間の戦闘時間であり、交代要員もいなくて、健康上の問題が生じていた。肉体的・精神的な極度の疲労は高級指揮官にも蔓延していた。９月の格闘戦でソ連空軍が勝利した原因は、高速性能、発射速度の高い機関銃の破壊力、そして「一撃離脱」戦術だった。
　航空優勢が逆転した主たる要因は航空機と人員の予備戦力を十分に確保できる能力にあった。そして、この予備戦力をタイムリーな方法で投入できる能力だった。作戦環境への対応について、ソ連軍は日本軍よりもずっと柔軟であり、かつ断固としていた。
　日本軍のパイロットは絶望的なほど不足していた。日本軍の飛行訓練学校で養成したパイロットはわずか１７００人にすぎなかった。ソ連空軍の作戦機と補助機は２５０機。日本軍は１６４機だった。このうち、作戦行動中に喪失したのは２０７機と９０機である。ソ連空軍が運用したのは９００機で、日本軍は４００機。これが８０キロメートルの幅で戦った。
ノモンハン航空戦は、空中で始めて全面的な戦闘のあったところである。
ノモンハン事件を飛行機の戦いとして知ることのできる貴重な本です。
（２０１０年１２月刊。２５００円＋税）

著者　NHK食料危機取材班、　　出版　新潮社　
　
　世界的に優良農地の争奪戦がすすんでいるのですね・・・・。知りませんでした。それを知ったら、ますます日本の減反政策なんてとんでもないことだと思いました。
ウクライナに進出したイギリスのランドコム社は世界的な穀物価格の高騰を追い風に莫大な利益をあげ、農業ビジネスの成功例として注目を浴びた。この会社は、イギリス陸軍から９００人近い兵士を雇って、ウクライナに連れてきた。現場には、軍人あがりの外国人経営者と、自動小銃で武装した傭兵と、まるで犯罪者のような扱いを受けて働く地元農民の姿が目につく。このイギリスの会社は既にウクライナに１２万ヘクタール、これは東京都の半分にあたる土地を確保し、さらに拡大しつつある。
ウクライナでは、日本人の農家も挑戦している。青森県の人（５８歳）だ。いやあ、すごいですね。単身ウクライナに乗り込み、大豆の大規模栽培に挑んでいるのです。偉いですね。でも、なかなか報われないようです。
なぜ、海外の農地を囲い込むのか。それは穀物市場システムへの信頼が崩壊してしまったから。輸入に頼っていた国々では、食糧危機が起きたときに備えて、自分たちで食料を確保しようと、おのおのが海外農地の獲得に乗り出した。これが「ランドラッシュ」だ。
世界中に広がるランドラッシュに拍車をかけているのが、将来予想される食料不足である。インド政府も海外での農地獲得を後押している。なぜか？インドは国内に広い農地をもち、食料をほぼ１００％自給している。そのインドは、これから「水」の問題をかかえる。だから・・・・。それじゃあ、日本はどうしたらいいのか、考えさせられます。まずは、国内農業の保護と育成でしょう。じいちゃん・ばあちゃん農業を保護しなかったら大変なことになりますよ。切って捨ててはいけません。
ウラジオストックを含むロシア沿海地方にニュージーランドの実業家が進出している。そして、韓国の現代重工業も・・・・。初めての海外農地経営である。なぜ、韓国の企業が海外で農地経営に乗り出そうというのか。それは、韓国内の農業が死に瀕しているためだ。韓国の穀物自給率は２７％。しかし、コメを除くと、実は９５％を海外に依存している。そして、韓国内で農地を広げることは出来ないから、海外に農地を確保するしかない。
インドの企業がエチオピアで３１万ヘクタールもの農地を獲得している。これは東京都の１．５倍の面積だ。エチオピアでは外国企業が大規模に食料を生産しているにもかかわらず、エチオピア自体は慢性的な食料不足に苦しんでいる。エチオピアには、これまでインドをはじめ５カ国が農地を確保するために進出している。これから、九州の面積の４分の３に匹敵する３００万ヘクタールの土地に外国企業を受け入れる計画がある。
現在、世界は常に、北（先進国）では食料過剰、南（途上国）では食料不足の状態にある。食料は公平に分配されているわけではない。そして、そこで大きな利益を得ているのは、巨大アグリビジネスだ。肥料や農薬をつくり、農化学産業として知られるモンサント社やシンジェンタ社、穀物メジャーと呼ばれるカーギル社やADM社などがもうかっている。
こんな状況でTPP「開国」なんて、日本農業そして日本人に立ち直れないほどの大打撃を与えるだけだと思います。その問題点が十分に議論されないまま、TPPは当然だというマスコミの論調が強まっているのに、私はかつての郵政民営化のときと同じような危っかしさを感じます。いまや郵便の公共性を誰も言わなくなり、営利追求一本槍になってしまっているのではありませんか。果たすべき公共的役割を軽視してはいけません。郵便局をコンビニに置きかえても農山村に住む人々の利便と幸福の追求にはつながらないのです。
（２０１０年１０月刊。１５００円＋税）
月曜日、東京に雪が降りました。重たいボタン雪でしたから積もるはずはありません。私が大学生だった４０年前にも東京で３月に大雪が降りましたが、そのときは入試に影響が出るほど積もりました。
春の前には、春一番をふくめて気候が不安定になるようです。白梅が満開です。黄水仙が庭のあちこちに咲き、チューリップの咲くのも、もう間もなくとなりました。
花粉症さえなければ春は本当にいいのですが･･･。

著者　　里見　繁　、　　出版　インパクト出版社
　冤罪をつくり出した裁判官たちが実名をあげて厳しく批判されています。裁判官は弁明せず、という法格言がありますが、なるほど明らかに誤った判決を下した裁判官については、民事上の賠償責任を争うかどうかは別として、それなりの責任追及がなされて然るべきだと思いました。裁判官だって聖域ではない。間違えば厳しく糾弾され、ときには一般市民から弾劾もされるというのは必要なことなのでしょうね。
　著者は民間放送のテレビ報道記者を長くしていて、今では大学教授です。本書では９件の冤罪事件が取り上げられていますが、うち１件を除いて季刊雑誌『冤罪ファイル』で連載されていたものです。
　この９件の冤罪事件を通じて、冤罪は偶発的なミスとか裁判官や検察官の個人的な資質から生まれるのではなく、日本の司法制度そのものに冤罪を生みやすい土壌、もっと言えば構造的な欠陥があり、それがこれほど多くの冤罪を生み出す契機になっていると考えざるを得ない。
裁判官がミスを犯す大きな理由の一つは忙しすぎること。また、厳しい管理体制の中におかれ、出世競争の厳しさは検事の世界以上だ。出世の決め手となる成績は、一にも二にも事件の処理件数ではかられる。どんなに分厚い裁判記録も裁判官にとっては、たまった仕事の一つにすぎない。
　能力主義が能率主義にすり替わり、それが昇進に直結している。独立しているはずの裁判官が厳しい出世競争の中でサラリーマン化してしまい、倫理も正義もかえりみるひまがない。
　日本のマスコミでタブーとなっているのは三つある。天皇制、部落問題そして裁判所。あらゆる職業のなかで、裁判官だけはマスコミが自由に取材することのできない唯一の集団である。
　高橋省吾、田村眞、中島真一郎の３人の裁判官は、結局、医学鑑定書を理解することができなかった。長井秀典裁判長、伊藤寛樹裁判官、山口哲也裁判官は本当に刑事裁判の基本を理解しているのか、と批判されている。
　山室恵裁判官は痴漢冤罪事件で懲役１年６ヶ月の実刑判決を言い渡した。
このように実名をあげての批判ですから、名指しされた裁判官たちも反論ができればしてほしいものだと読みながら思ったことでした。でもこれって、やっぱり難しいというか、不可能なことなのでしょうね。今、それに代わるものとして裁判官評価システムがあります。１０年ごとの再任時期に限られますが、このとき広く市民から裁判官としてふさわしいかどうか、意見を集めることに一応なっています。もっとも、この手続について市民への広報はまったくなされていません。私は広く知らせるべきだと前から言っているのですが･･･。
（２０１０年１２月刊。２０００円＋税）

著者　　藤崎　健治　、　　　出版　　新潮新書　　
　
　フランス語のクラスで、ちょうど人類の未来の食料は昆虫だというテーマを扱っていたときに、この本を読みました。いま、日本はTPPに参加して強い農業をつくるとか言っていますが、食料自給率を維持しておかないと近い将来の日本人は大変な食糧不足に泣くことになるのは必至だと思います。そのとき、昆虫を食べればいい、なんてことにはならないのではありませんか・・・・。それはともかくとして、昆虫類を知っておくことは大切なことです。昆虫類の最大の特徴は、肢が三対、すなわち６本あること。
昆虫は赤道付近の高温多湿の環境で誕生した。系統的に昆虫にもっとも近い節足動物は、エビやカニなどの水生甲殻類である。その次は、ムカデなどの多足類だ。
昆虫種の数は１００万を数え、全生物種の３分の２を占める。植物種は３０万種。魚類は３万種。哺乳類は４０００種である。しかも、毎年、新種の昆虫が３０００種も追加されており、将来は５００万種から１０００万種に達する可能性がある。そうなると、地球上の全生物種の５分の４以上を占めることになる。地球が「虫の惑星」と呼ばれる所以である。
　昆虫は翅を発明して、空中という三次元の世界に進出した。昆虫のもつ開放血管系は酸素を取り込みやすいシステムであり、飛翔筋の活発な代謝のためには酸素が不可欠なのである。
ハエは、光の明滅を１秒間に３００ヘルツまで感知できる。ハエは人間の１０倍のスローモーションで映像を見ていることになる。
成長過程で形態を大きく変化させる変態を行うのは昆虫の大きな特徴のひとつ。完全変態の昆虫は成長のステージによって生息場所を買えることで、生息場所の悪化のリスクを分散させることができる。たとえ環境変動があっても絶滅せずに生き抜く確率が高くなる。
体サイズの小型化こそ、昆虫類の繁栄のもう一つの要因である。体サイズの小さな生物ほど、世代時間が短く、個体群の増加率が高い。
　昆虫では、全神経細胞の９０％が体表の感覚細胞となっている。センサーとして働く感覚毛には、音や触覚などを感じる受容器、嗅覚や味覚の受容器、湿度や温度の受容器もある。同波数特性の異なる毛を持つことによって、空気の振動を感知し、逃避行動をとることもできる。
昆虫の不思議な能力と人間社会との関わりを知ることのできる驚きの本です。
（２０１０年１２月刊。１２００円＋税）
熊本で弁護士会が主催した道州制についてのシンポジウムに参加してきました。パネリストとして熊本市長が出席していて、国保税の負担が地方自治体にとって大変になっているので、国にもっと負担してもらいたい、市の一般会計からお金をまわすのは問題だという発言をしていました。それに対して民主党の参議院議員(弁護士)が、公共下水道は一般会計で負担しているし、見直すなら全面的にすべきだとコメントしていました。
私は、福祉面では国が全面的に責任を持つべきではないかと思います。ただし、そのために清算税率の引き上げが必要だというのは短絡的です。その前に大企業の法人税率や軍事予算、大型公共工事など、取るべきところから取り、不要不急の支出は抑えるという方策が必要だと考えています。
いずれにしても、地方分権とか地域主権は福祉の充実のために必要なものだとしないと変な論議になりかねないなとシンポジウムに参加して思ったことでした。
チョコさんが元気にご活躍の様子で、安心しました。

著者　中西　大輔、　　　　文春新書　出版　
　
　自転車で、地球を２周りしたという日本人青年の壮挙を本人が再現した本です。今どきの日本の若者もやるじゃないですか。たいしたものです。パチパチパチ・・・・。
　日本を出発したのは１９９８年７月。アラスカを起点として、アメリカ大陸をずっと南下します。太平洋にそって南下して、ペルーではフジモリ大統領(当時)の姉に会見してもらえました。それからヨーロッパに渡り、アフリカに行き、オーストラリアへ飛ぶのです。地球２週目は、イースター島を経て、南アメリカに行き、ブラジルでサッカーのペレに会ったあと、アメリカでもカーター元大統領に会ったりしたあと、ヨーロッパへ飛びます。ポーランドではワレサ元大統領と会い、アフリカそしてインドさらには中国経由で２００９年１０月、ようやく日本に帰国します。すごいですね。まず、コトバはどうしていたのでしょうか。そして、危ない目にはあわなかったのでしょうか。さらには、軍資金は・・・・？次々に疑問が湧いてきますよね。
競輪選手の太ももは６０～８０センチもあって、瞬発力がある。しかし、自転車の長距離レースの選手などは、足の細い人が多い。そうなんですか・・・・。
　パンク修理など自転車の基本を学んでいないと海外遠征は難しい。うむむ、なるほど、そうでしょうね。
熊本で営業マンをしていて、３年あまりで１０００万円をためたというのですよ。ところが、１１年３ヶ月の旅にかかった費用は、なんと７００万円。１年あたり６０万円ほどでしかありません。ええーっ、嘘でしょ。と言いたいですよね。
アフリカでは警察署に泊めてもらったそうです。消防署や軍隊にも。
南アフリカをうろうろしているあいだに、スペイン語は自然にマスターした。旅行者にとっての武器は「銃」ではなく「言葉」である。なーるほど、話してこそ、分かりあえるのですよね。そして、各地で新聞やテレビの取材を受け、パスポートの役割を果たしたといいます。ふむふむ、きっとそうでしょうね。
　つかった自転車は日本でつくってもらった特製品です。車体は１８キロの重さ。６つのカバンに詰め込んだ荷物は４０～５０キロにもなる。初めて見た人からはオートバイかと見間違われるほどの重量級だ。つかったタイヤは８２本、パンクは３００回。ふだんは１時間で平均２０キロ、一日平均１００キロすすむ。
　一人で何もせずに長い時間を過ごす退屈さや孤独に強いのが著者の強み。危い目にもあった。目を合わせない人間はたいがい怪しい。相手の言動を注意深く見る。話をすれば、相性がいいかどうか、だいたい分かる。相性がいい相手から「家に泊めてやる」と言われたとき、｢この人なら、盗られたら盗られたでしょうがない｣という気持ちで泊めてもらった。それで、盗られたことは一度もなかった。しかし、ブラジルでATM詐欺にひっかかったこともある。でも、人間って、本当にいいものだと思う。そう書いてあります。読んで心の温まる本でした。
（２０１０年１１月刊。８８０円＋税）