（霧山昴）
著者　深緑　野分　、　出版　　創元推理文庫
ノルマンディー上陸作戦に参加したアメリカ陸軍のパラシュート歩兵連隊を舞台とする戦争物語です。著者は、まだ若い（36歳）日本人なのに、ノルマンディー上陸作戦をめぐる作戦過程が実によく描写されています。たいしたものです。実は、前の『ベルリンは晴れているか』も同じように細部まで迫真の描写でしたが、私には、いささか違和感がありました。本書の方は、すっと感情移入できたのですが、この両者の違いがどこから来るのか、よく説明できません。
ノルマンディー上陸作戦といっても、主人公は海から攻める部隊ではなく、パラシュート部隊ですので、空からフランスに降下してドイツ軍と戦うのです。
そして、主人公は最前線で機関銃を構えるのではなく、後方で管理部の下で調理するコックなのです。配給品が消えてなくなる謎ときをしたり、失敗に終わったマーケットガーデン作戦に参加して惨々な目にあったりします。
その描写が実にうまいのです。まるで従軍していたかのように話が展開していきます。
そして、ドイツ軍の最後の反撃、アルデンヌの戦いに巻き込まれていくのでした。
さらに、ユダヤ人を強制収容していた絶滅収容所にも出くわすのです。
ノルマンディー上陸作戦に参加したアメリカの若い兵士の気分をよくつかんでいるなと思いながら、500頁をこす大部な文庫本に没頭したのでした。
（２０１９年８月刊。９８０円＋税）

（霧山昴）
著者　湯　進　、　出版　　日本経済新聞出版社
今や世界の自動車は電気自動車、そして自動運転の時代に向かってしのぎを削っていることがよく分かる本です。
電気自動車の開発では電池がカギです。
「電池を制する者が電動化を制する」（トヨタの副社長）
トヨタは1兆5000億円を投資する方針だという。
車載電池は、2010年ころまではＥＶの航続距離は200キロほどだったが、現在は500キロをこえている。
電池のコストダウンを妨げている要因の一つが希少金属の価値高騰。コバルトは採掘量と使用量が他の金属に比べて少量で、埋蔵量はコンゴ民主共和国にその半分が集中している。2020年代半ばにコバルト不足が心配する可能性がある。
2030年の世界の電池市場規模は2017年の5，6倍、10兆円をこえ、中国のシェアは４５％に達するという予測がある。
中国が自動運転車の開発を急いでいるのは劣悪な交通事情にも起因している。中国では、交通事故による死亡者が年に25万人をこえ、交通渋滞による経済損失が年間4兆円にのぼる。
自動運転を実現するには、クルマの位置特定、環境識別、行動制御が不可欠。とくに位置特定には、大量の路面データを収集・処理できる高精度地図が必要。高精度地図について、中国政府は安全保障上の懸念を理由として外資系企業の参入を厳しく規制している。
現在、ＢＡＴ傘下の百度地図（バイドゥ）、高徳地図（アリババ）、四維国新（デンセント）がこの市場を寡占（かせん）している。
2018年に、新車販売台数が30万台以上の中国自動車グループは14社あるが、今後は主要5大グループ体制になっていき、そのなかからメガＥＶメーカーが生まれる可能性は高い。
2018年、日本車は東南アジア・インドで寡占状態にある。インドネシアで９２％、タイで８６％、フィリピンで８１％、インドで６０％。ここに中国勢が進出しようとしている。
日本車の中国における乗用車の市場シェアは2018年に18.8％、2019年には21.5％。2018年には500万台となった。2023年には、日系自動車ビッグ３の中国での生産能力は現在の2倍にあたる660万台を見込んでいて、欧米勢を上回ることになる。
中国大陸の大気汚染の要因の一つがガソリン車の排気ガスですから、電気自動車にかわることは日本国民にとってもいいことです。地球環境について、16歳のグレタさんが必死で訴えていることを私たちは真剣に受けとめるべきです。小泉環境大臣のようなふざけた対応は許しがたいと思います。
（２０１９年１０月刊。１８００円＋税）

（霧山昴）
著者　大窪　一志、大野　博、柴田　章ほか　、　出版　　本の泉社
1968年6月から1969年3月まで、東大では全学部がストライキに揺れ、この間、ほとんど授業がありませんでした。
東大闘争というと安田講堂攻防戦しかイメージしない人が多いと思いますが、私をふくめて当事者にとっては画期的な確認書を勝ちとったことの意義を再確認したいところです。この本は、その点が欧米との比較でも論じられていて、大変参考になります。
アメリカのコロンビア大学では1968年4月に1週間の校舎占拠、警察機動隊の導入と学生の大量逮捕があった。そして、コロンビア大学には、今も学生代表をふくむ大学評議会という全学的な意思決定機関がある。1960年代のアメリカの学生運動は、大学の管理運営の民主化に少なからぬ痕跡を残している。
フランスでも1968年の五月革命のあと、大学評議会が成立して学生参加が公認されている。学生は、もはや未成年者ではなく、自立した市民としての成人と認め、学内における政治的自由が公認されている。
欧米と日本の違いはどこから来ているのか・・・。西ヨーロッパ各国では、その後、学生参加などに親和的な左翼政権や中道左派政権が成立したことにもよる。それに対して日本では、東大確認書の破棄を迫った自民党政権が続いた。
では、東大確認書はどうなっているか。東大駒場の教養学部自治会は全学連から脱退しているが、今もHPには東大確認書がアップされている。そして、学生の懲戒に関しては学生懲戒委員会が存在するが、その手続のなかに参考人団による審議がなされることになっていて、学生団員5人を選出するにあたっては学生4人から成る学生参考人会があって、そのなかから互選で選ぶことになっている。これは、今もちゃんと機能している。
つまり、このように東大確認書は今も生きているのです・・・。
次に、東大闘争に東大生がどれだけ関わっていたかを確認してみます。
大野博氏によると、デモに71％、討論に85％、ビラまきに40％、ヘルメット着用したというのは34％というアンケート回答がある。そして、東大闘争によって人生観が変わったと答えた学生が70％いた。
東大法学部についてみてみると、6月から12月までのあいだ、毎週のように学生大会が開かれていて、定員数300人のところ、毎回、その倍の600人から最高821人の法学部生が参加していた。そして、無期限ストライキ突入を決議した10月11日の学生大会には、午後2時に始まり翌朝午前6時半まで、延々16時間以上も学生大会は続いた。このとき、629人の参加があり、うち430人が朝まで議場に残っていた。これって、今ではまったく信じられないほどの参加者ではないでしょうか・・・。
1969年1月の秩父宮ラグビーでの七学部代表団と加藤一郎代行ほかの大学当局の大衆団交には、教職員1500人、学生7500人が参加していた。全東大から9000人もの参加のある団交って、すごくありませんか。そして、駒場の自治委員長選挙の投票率は６０％をこえ、最高８０％にまで達していたのです。
このように、東大闘争では、きちんと議論もしていたのであって、警察機動隊に対してゲバ棒でふるう東大全共闘が東大闘争だというのは、まったくの誤解なのです。この本を読むと、その点がかなり理解してもらえると思います。
ちなみに、民青同盟員は全東大に1000人いたとのことです。これまたすごい人数です。その人たちは、その後、そして今、どうしているのでしょうか・・・。
（２０１９年１０月刊。３２００円＋税）

（霧山昴）
著者　上西　充子　、　出版　　晶文社
子どもたちへの道徳教育に異常なほど執着している安倍政権ですが、自分たちは道徳を守ろうとははなから思っていない様子で、膚寒い思いがします。その意味で、人間にとって他人との意思疎通のために不可欠な言葉があまりにも軽くなっています。安倍首相のへらへらした口調で語るコトバの何と薄っぺらなことが、この人は道徳教育よりも前に小学生の国語からやり直すべきでしょう。
ところが、もう一方で、激しい悪罵を他人に投げつけて喜んでいる人もいます。残念ですが、それも現実です。
私たちの思考と行動は、ともすれば無意識のうちに「呪いの言葉」に縛られている。
本書で、著者は、そのことにみんなが気がつき、意識的に「呪いの言葉」の呪縛（じゅばく）の外に出ようと呼びかけています。思考の枠組みを縛ろうとする、そのような呪縛の外に出て、のびやかに呼吸できる場所にたどりつこうと誘っています。大賛成です。
「嫌なら辞めればいい」という言葉は、働く者を追い詰めている側に問題があるとは気づかせずに、「文句」を言う自分の側に問題があるかのように思考の枠組みを縛ることにこそ、狙いがある。
「呪いの言葉」とは、相手の思考の枠組みを縛り、相手を心理的な葛藤の中に押し込め、問題のある状況に閉じ込めておくために、悪意をもって発せられる言葉だ。
悪質なクレームについては、相手の土俵に乗せられないように、心理的に距離を置きながら対応するという心構えが必要だ。
たとえば、「野党は反対ばかり」という人には、「こんなとんでもない法案に、なぜ、あなた方は賛成するんですか？」と切り返す。このとき、「賛成もしています」では単なる弁解であり、相手の土俵に乗ってしまっている。
呪いの言葉を投げかけてくる相手に切り返していく。それができたら、より自由に、より柔軟に、状況を把握し、恐れや怯（おび）えや圧迫から、心理的に距離を置いたうえで、状況への対応方法を考えられる。
権利要求には「発声練習」の場が必要なのだ。
三の目の選択肢がある。言うべきことは言い、自分たちの会社を自分たちの手で、より良いものに変えていくという選択肢がある。
著者は駅前や街頭などの公共空間で届出することもないまま（届出は必要ありません）国会審議の映像を公開しています。パブリックビューイングといいます。安倍首相や菅官房長官などが、意図的に論点をずらし、くだくだしい説明をし、野党とその背後にいる国民を愚弄（ぐろう）する答弁を続けている国会審議を国民に見てもらう、これが日本の現実を知るのに一番だと考えるからです。
11月8日の田村智子議員（共産党）の安倍首相との質疑応答は私も日本国民必見のものだと思います。ユーチューブで簡単に見ることが出来ます。30分間があっというまです。いつまで「桜」をやっているのかという野次に対しては、安倍首相が辞めるまでと私は切り返すことにしています。今よまれるべき価値ある本です。新年に読んで、心も軽やかに生きていきましょう。
（２０１９年６月刊。１６００円＋税）

（霧山昴）
著者　須藤　斎　、　出版　　講談社フィールドバックス新書
海中の巨大生物クジラが、かつて陸上で生活していたのに、海に戻ったというのは定説です。それも、もともと海で生活していたのが陸上にあがり、それから海に戻ったというのです。信じられません。本当なんでしょうか、どうしてそれが証明できるのでしょうか・・・。
クジラ類の祖先は、現在のアフリカに生息しているカバと共通。
インド亜大陸がユーラシア大陸に衝突し、ヒマラヤ山脈が隆起するまで、この地域には「テチス海」と呼ばれる浅い海が広がっていた。このテチス海に、クジラ類の祖先である「原クジラ」が暮らしていた。原始的な種は、頑丈な四肢をもつ完全な陸生動物であり、5400万年前に陸から水中へ進出していった。
インド亜大陸に生息していた原クジラ類は、斬新生に入ってそれまで暮らしていた河畔から海洋へと生活の場を移した。当初は半水・半陸の二重生活を送っていたが、次第に完全な水中生活に適応していった。
なぜ、かつて陸上で生活していたクジラ類が海へ帰っていったのか・・・。その理由として、インド亜大陸の衝突によって、それまで暮らしていた場所が消滅したこと、珪藻類の繁栄によってエサとなる動物プランクトンや魚類などが増加したことが考えられる。
すごいですね、こんなことが科学的に証明されているというのです・・・。
プランクトンという言葉には、「小型」という意味はふくまれていない。エチゼンクラゲもプランクトンに含まれているが、傘の直径が2メートル、重さは150キロにもなる。
植物プランクトンは、光合成をするため。光があたる範囲の深さにいなくてはいけない。つまり、植物プランクトンは、太陽光が届く水深100メートルからせいぜい200メートルほどの「海洋表面」に多く生息している。
大気に存在する二酸化炭素の一部は、海面から海洋中に取り込まれて、海洋表層に生息する生物、とくに植物プランクトンの光合成によって有機物に変化する。
海洋生物によって海洋の中層・深層部へ炭素が運ばれる。最終的に深海に貯蔵される炭素は７０～８０億トンの達する。
速く生長して、早く再生産し、さらに早く死ぬのが海の生産者である植物プランクトンの特徴であり、一次消費者の動物プランクトンの特徴だ。
単細胞の植物プランクトンは、平均して6日に1回、分裂する。そのうちの半数は、死ぬか、あるいは他の生物に食べられる。そのため、植物プランクトンの全量は1週間に1度、そっくり入れ替わっている。
プランクトンのなかには、葉緑体をもっていて光合成ができるのに、肉食動物のようにエサを狩る、植物なのか動物なのか、よく分からないものもいる。その一つが夜光虫。
海と陸とはつながっていることが分かった気にさせてくれる新書です。
（２０１８年１２月刊。１０００円＋税）