著者　　ヴァディ・ラトナー　、　出版　　河出書房新社
　久留米にある靴メーカーに勤めている人と話していたら、カンボジアに提携している工場があるので､プノンペンにも行ったことがあるとのこと､驚きました。私は残念ながら､カンボジアに行ったことはなく、したがってアンコールワットにも行っていません。
　この本は､例の残忍なポル・ポト派がカンボジアを支配していたときの体験をもとにした小説です。自分が体験したことをベースにしているだけに迫真的です。
　文明を敵視したクメール・ルージュ(赤いクメール)の犯罪行為が惻々と伝わってきます。よくも王族の一員であることを隠し通して生きのびることができたものだと驚嘆します。といっても、王子である父親は家族を守るために自ら出頭して､殺されてしまいました。
　ただ、どうやって殺され､その遺体がどうなったのか､まったく不明のようです。それだけ、ポル・ポト派の圧政下では原始的で､野蛮な殺害が横行していたわけです。
　はじめ、プノンペン市民はクメール・ルージュ軍がやってきたときには歓迎する気分もあったようです。ところが、すぐにそれは間違いだと思い知らされます。
　「荷物をまとめて、すぐに出て行け」
　「2、3日のあいだ必要なものだけ持っていけ」
　「どこでもいい、とにかく出て行け」
　「時間はない。すぐに出るんだ。アメリカの爆撃がある」
　「出ていかないと撃つぞ。全員だ。わかったな」
　「革命万歳」
　いきなり都市から農村部へ追いやられ、そこで重労働させられるのです。
　1日仕事は夜明けの1時間後に始まり､日没の1時間前に終わる。すべての家畜は町の共有財産である。生活必需品は、すべて配給される。大人も子どもも､同じ量の米が配給される。
　こうやって1975年から4年近くも､人々はポル・ポト派の支配下におかれ、200万人近い人々が死亡したと推測されている。
　1979年1月、ポル・ポト派はベトナム軍によって打倒された。
　本当に苛酷な生活を強いられたものです。読んでいて胸がつぶれそうになります。でも、これも知るべき現実だと思って、最後まで読み通しました。
　カンボジアの豊かな自然描写がよく描かれているのが救いです。
　ポル・ポト派を直接的に支援していたのは中国でした。そして､アメリカは何もしなかったのです。恐らく介入するメリットになるような利権(天然資源など)がなかったからでしょう。
（２０１４年４月刊。２６００円＋税）

著者　　目指せネパール登山チーム　、　出版　　誠文堂新光社
　日本の女性はたくましい。ましてや、おばちゃんときたら天下無敵。失礼しました。おばちゃんというには早すぎる、女性陣５名が、目指せネパールを合い言葉に集まり、果敢にヒマラヤにアタックし、無事に成功したというツアーが写真とともに紹介されています。
　昨年（２０１３年）４月、ついに5520メートルのヒマラヤのピークに立ったのです。すごーい・・・。
　私は高山病も恐ろしいし、胃腸にもそれほど自信がないので、こんな体験記を読んで、体験したつもりになってガマンしています。
　いろいろ知らないことがありました。女子チーム5人は、高山病予防のため、入浴をずっと控えていたので、結局、11日間もシャワーを浴びることなく過ごしていた。
　それは辛いですね。やっぱり、湯舟に浸かって、足を伸ばしたいですよね・・・。
ネパールに行ったら、10人中10人が下痢をする。慣れない環境でお腹をこわすし、ミルクティーの粉ミルクにあたったり、ぬるいコーラにあたったり・・・。
ヒマラヤではロバに荷物を運ばせる。その重量は40～50キログラム。それより思い、と馬に運ばせる。
　夜のホテルで、いきなり停電。そんなときには、携帯用のソーラー充電器が活躍する。
　高山病の予防のためには、ともかく水を飲み、こまめに深呼吸すること。なにより呼吸することを意識する。吸うことより、吐くことを意識する。
　1日に3リットルから4リットルの水を飲む。そして、トイレに行く回数をチェックする。トイレに行く回数が少ないと要注意。飲んで、出す。これが大切。
　ヒマラヤのアタック当日は、午前2時半に起床。パンケーキとおかゆの朝食をとる。午前3時半に出発。夜空に満点の星がまたたいているはず。でも、見上げる余裕はない。そして、ついにヒマラヤ山頂に立つ。
　午前2時半に起きて、寝るまでに3回しかトイレに行っていない。うそーっ、うそでしょと叫びたくなりますよね。これが高山病なんですね・・・。
　ヒマラヤ・トレッキングの経験豊富な富士国際旅行社にツアーを組んでもらったとのことです。費用は50万円ほど。決して安くはありませんが、それほど高くもないということでしょうね。
　写真と図解ありの、楽しいヒマラヤ登山の解説本です。
（２０１３年１０月刊。１８００円＋税）

著者　　本名　純　、　出版　　岩波書店
　とても興味深い話が満載の本で、インドネシアの実情をよく理解することができました。
　日本にとって、インドネシアは古くからの友好国であり、同時に重要なエネルギー・天然資源供給国でもある。
　1970年代から1990年代後半まで、日本のＯＤＡ(政府開発援助)の最大受け入れ国はインドネシアだった。
　2億人をこえる人口は、インドネシアを中国、インド、アメリカに続く、世界第4位の巨大国家たらしめている。
　インドネシアで「政治の自由」というスローガンが公に議論できるようになったきっかけは、1989年5月、駐インドネシアで米大使の発言だった。これにまっ先に飛びついたのは、スハルト体制の柱である国軍と、政府の翼賛政党「ゴルカル」だった。国軍は、国会の中に一定の議席を占めていた。軍部は、スハルト大統領との確執を強めていた。
インドネシアの民主化要求の盛り上がりは、体制内部の権力闘争、すなわちスハルト大統領と国軍との勢力争いによって生まれた政治空間だった。
　1965年9月30日に勃発した「9.30事件」は、インドネシア現代史のもっともダークな過去である。この「9.30事件」によって、多くのインドネシア国民は、政治がいとも簡単に死に直結することを記憶に植えつけられ、政治に恐怖を抱いた。その一方で、為政者たちは、自らの意志で大衆が操作され、そのうねりで国が動くことに陶酔する。
　スハルトは「9.30事件」の前に情報を得ていたが、あえて事件の発生を止めなかった。この機会を利用して、軍内のリーダーシップをとり、共産党を壊滅に追い込み、スカルノ体制を国軍主導の下で再建しようと考えた。
泥沼化していたベトナム戦争をかかえるアメリカにとって、陸軍の反共作戦は、好ましい事態だった。アメリカは、インドネシア各地の共産党幹部のリストをスハルト側に渡し、その排除を手伝った。「9.30事件」による死者は少なくとも50万人、多くて300万人と言われている。
　魔女狩りは、地主や宗教指導者などの地方有力者にとって、日頃、敵対する人たちを排除する格好の機会にもなった。
スハルト体制は、国民的なトラウマの上に建設された。スハルトの嫁婿であるプラボウオが「陰の司令官」として軍内で横暴な権限を発揮することに対する静かな不満が、軍内にたまっていった。プラボウオは、陸軍特殊部隊を中心として、不満分子の弾圧工作を展開していった。
　大規模な暴動を扇動してスカルノ体制を崩した経験のあるスハルトには、プラボウオのやっていることに脅威を感じた。プラボウオが治安維持回復作戦司令部の復活という時代錯誤の策に走り、暴動を政治利用したことで、社会混乱は深まり、収拾がつかなくなった。
　軍内の権力闘争は、スハルト辞任劇の核にあたる部分を演出した。
プリブミとは、インドネシア語で、「土地の子」という意味。華人系インドネシア人は、生まれながらに「非プリブミ」のレッテルを貼られ、構造的な差別を受けた。
　自然発生の暴動など、インドネシアではありえない。これは、差別とか怒りではなく、政治の力学である。暴動というのは、イベント企画であり、火付け役から扇動役、暴動役まで準備され、それ相応の報酬が支払われることが前提だ。なかでも、反華人の暴動は、人気のプロジェクトだった。なぜなら、スポンサーは国軍だから、報酬も他と一桁ちがうし、プリブミのためという大義名分があるから、リクルートも楽だった。
ハビビ大統領の後ろ盾を得たウィラント国軍指令は、軍内「改革」のキャンペーンをあげて、プラボウオの勢力の一掃に動いた。この浄化は、陸軍特殊部隊に対してのみ行われた。処罰するかどうかは、ウィラントの意志次策だった。これを読みとった多くの将校が、ウィラントへの忠誠を高め、結果としてウィラントの軍内掌握がすすんだ。その意味で「国軍改革」は、ウィラントにとって政敵排除の道具であり、権力闘争のカモフラージュでもあった。
　東ティモールを切り離して損をするのは、コーヒー農園や砂糖農園の利権を牛耳っているスハルト家と国軍であった。
5年の任期をまっとうすることなく、ワヒド大統領が政権の座を追われた(2001年7月)ことで、民主化時代における政治エリートの権力闘争にある種のコンセンサスが形成された。それは、いくら自由な選挙を経て選ばれた大統領であれ、与党連合の力学を無視して好き勝手はできず、連立を組む他党にきちっと利権を分配し、そのパイプを切るようなことはしないという暗黙のコンセンサスである。与党連合に加わって、大臣職や国営企業へのパイプを獲得し、あらゆる公共事業で与党政治家が一枚かむ仕組みをつくり、そこで吸い上げた金を政党運営にあてる。つまり、主要政党エリートで権力と利権のパイを分けあうことで、政治の談合体制をつくる。これが政権安定のカギであることを、メガワティはワヒドの経験から学んだ。
　国民はメガワティに抱いていた「期待」が幻想であったことを徐々に認識していった。独立の父スカルノの娘として強いカリスマ性、そしてスハルト時代の抑圧のシンボルとして社会がメガワティに抱いてきた「人民の母」「弱者の味方」というイメージが急速に崩れていった。
　スハルト時代、メガワティ支持者のＮＧＯや学生運動は、片っ端からコパススの弾圧を受けた。コパススは、旧体制の抑圧と裏政治工作のシンボルとして、スハルト後、急速に存在力を失った。そのコパススの地位回復をメガワティが助けたのは、なんとも皮肉な話だった。
　2003年5月の戒厳令は、一方で軍の失態を外に漏れにくくし、他方で特定エリートの利益拡大に大いに貢献した。メガワティ政権は、このような国軍のフリーハンドを容認した。
　ほとんど国民に対して語りかけないメガワティに対する不満もユドヨノ評価につながった。ユドヨノにはマシーンがなく、あるのは人気だけだった。
　マシーン政治が勝つのか、イメージ政治が勝つのか。
ユドヨノは得票率60％を確保し、圧勝した。しかし、実行派のイメージとは裏腹に、決断力がないことでユドヨノは有名だった。みんなにいい顔をしたがる。ユドヨノは、ストレートに本音を言うのを嫌うジャワ人の典型だった。2009年のユドヨノ再選は、国民が政権の継続を望んだ結果である。
　スハルト体制下、公然の秘密として国軍はさまざまな「治安サービス」を提供し、ナイトクラブやディスコ、賭博場、売春宿などのビジネスの警備を通じて、多額の自己資金を調達した。これは巨大な利権ビジネスであり、国家の軍事予算の2～3倍にのぼっていた。そこに警察が参入した。国軍のライバルとして台頭してきたのだ。
　違法ビジネスをめぐる軍人と警官の対立が生まれた。
　国軍は新地開拓を求め、人身売買や密輸を手がける犯罪集団との関係を深めていった。
　反対に警察は、国軍から縄張りを奪うと同時に、世間に対して治安維持能力があることを示すためにも、国軍と近い犯罪組織の摘発に力を入れた。
　スハルト時代に強行された開発ビジネスや国軍の利権活動が地方経済をひどく歪ませ、その不平等で不正義が蔓延する経済状況こそが住民紛争の根本原因である。
　アンボンの陸軍兵士は積極的にイスラム教グループを支援し、キリスト教集団への攻撃に加担した。地元警察はキリスト教民兵集団をテコ入れしていた。アンボン市警の警官の7割はキリスト教徒だった。
　国軍は、全国各地で地方政治を弱体化し、国軍改革を骨抜きし、ビジネス利権を確保している。
　インドネシア政治のダイナミックな推移がよくも分析されていると驚嘆しながら、一気に読了しました。
（２０１３年１０月刊。２７００円＋税）

著者　　高橋　智史　、　出版　　窓社
カンボジア・トンレサップの人々。こんなサブ・タイトルのついた写真集です。私はベトナムには一度だけ行ったことがありますが、カンボジアには行ったことがありません。アンコール・ワットとかアンコール・トムにはぜひ行ってみたいと思っているのですが・・・。
　カンボジアというと、私にとっては平和な国というより、キリング・フィールド。つまり、ポル・ポト政権（クメール・ルージュ）による大虐殺の国というイメージです。
　そして、カンボジアは、ベトナムと昔からあまり仲が良くないと聞いています。
　そんなカンボジアの中央部にある広大なトンレサップ湖に、そこでの水上生活者としてベトナム人がたくさん住んでいるというのです。驚きました。
　日本人の若きフォト・ジャーナリストが、そんな水上部落に住み込んでとった迫真の写真集です。水上生活者の小船で朝食を売ってまわるおばさん。そして、散髪屋もあります。
　仏教徒だけでなく、キリスト教信者もいます。
　水上生活者に赤ん坊が生まれ、また、年寄りが亡くなっていきます。
子ども、そして若者たちは、ここでも元気一杯です。
　生活の糧は湖の魚たち。
くっきり鮮明な写真で、ベトナム人水上生活の日常生活を知ることができます。貴重な写真記録だと思いました。
（２０１３年４月刊。２２００円＋税）

著者　　桂　誠　、　出版　　かまくら春秋社
40年ぶりに大学のクラス同窓会に出席したところ、外務省に入って大使になった人がいることを知りました。その彼が退官して本を書いたとメールで知らせてきたので、早速、読んでみました。
　クラスの同窓会と言えば、かの有名な舛添要一議員もその一人ですが、彼は同窓会には参加していませんでした。
　著者はフィリピン大使をつとめました。日本は戦前フィリピンに侵攻し、支配していました。慰安婦問題をふくめてフィリピンの人々には大変な迷惑をかけています。
著者はフィリピン大使として、次のように挨拶した。
　「自分は戦後生まれであるが、第二次大戦中に旧日本軍が与えた損害に対して衷心から申し訳ないと考えている。これを毎年2回の公式行事のなかで表明している」
　そうなんです。加害者は忘れても、被害者はずっとずっと覚えているものなんです。戦前の日本人が何をしたのか、そのことにきちんと向きあってこそ、日本の未来は開かれるのです。これは決して「自虐史観」というようなものではありません。
　ですから、著者は村山総理の謝罪談話を必要なものとして評価しています。まったくそのとおりです。安倍首相の見直し発言は明らかに外交上マイナスです。
対フィリピン援助国のなかで、日本は圧倒的なシェアを占めている。ＯＤＡについてもそうです。
　私は、20年以上も前に、レイテ島に行って日本のＯＤＡの現状を視察したことがあります。山奥にたどりついた地熱発電所は三菱重工業のつくったもので、日本人も駐留していました。ところが、周辺の住民はその発電所の生み出す電気の恩恵を受けていなかったのでした。何のためのＯＤＡなのか、疑問も感じながら帰ってきました。
　2010年、日本はフィリピンの輸出先としてアメリカを抜いて一位となった。
フィリピンの財界は華僑系が多いことを再認識しました。
　現在のフィリピンの著名な富豪20家族のほとんどは華僑である。アキノ大統領はコファンコ家であり、曾祖父が福建省から移民してきた。華僑系でない富豪は、アヤラ家、ロペス家、アボイティス家くらいだ。
　そして、「フィリピン商工会議所」の幹部は、ほとんど華僑である。しかし、華僑系の人が財界に進出する例は多くはない。
　フィリピンは総人口の1割に相当する900万人以上が海外への出稼ぎ労働者として出している。これらの者の安全を図ることがフィリピン外交の柱の一つとなっている。
　このほか、ラオスやミャンマーについても触れられています。外交官としての実感から、平和外交の大切さが語られている本だと思いました。中国との領土紛争にしても、外交交渉でゆっくり解決すべきものです。軍事力に頼る発想は下策というほかありません。
（２０１３年５月刊。１５００円＋税）