著者　　小原　嘉明　、　出版　　岩波ジュニア新書
モンシロチョウについて新しい知見を得ることができました。読んで楽しい本です。なにしろ、モンシロチョウはヨーロッパで発生して、はるばる日本へやって来たというのです。そして、紫外線メガネでメスが白く見えるのは日本型で、ヨーロッパのチョウはそうではない。そして、モンシロチョウにも個性があることを発見したというのです。
　もちろん、それに至るまでには、涙ぐましい調査・研究があったのでした。学者の世界も厳しいのです。
モンシロチョウの寿命は夏だと２週間、晩秋には、４週間近くになる。モンシロチョウは、東京あたりでは１年に８回も発生する。
　モンシロチョウの雌は、はね（翅）が紫外線を反射している（紫外線色をふくんでいる）ため、白くみえる。オスは、容易にメスを見分けることができる。
　ところが、白ではなくピンク色にみえるメスがいることが分かった。なぜか・・・。
　メスが日向にいるか日陰にいるかで色は変化する。日陰にふりそそぐ光は、明らかに紫外線が相対的にリッチ（豊富）である。メスが紫外線を反射しているのは、日本や中国などの東アジアのモンシロチョウだけで、ヨーロッパをはじめユーラシア大陸のメスは日本のメスほど紫外線を反射していない。
　モンシロチョウを採取すると、冷蔵庫に入れて保管する。冷温麻酔である。それでも5～６回しかもたない。ヨーロッパからモンシロチョウを日本に持ち帰って実験したのです。本当に大変です。
　紫外線の反射が非常に弱いメスが沖縄にいる。また、ヨーロッパのメスにとって同じ強さで紫外線を反射するメスもいる・・・。
モンシロチョウは、ヨーロッパで進化し、その後、マレーシア大陸の東方に公布を広げ、中央アジア、東アジアを経て日本にたどり着いたのである。モンシロチョウの東アジアへの分布拡大を支えたのは、人間の交易を利用したヒッチハイクである。このように、モンシロチョウは日本在来種ではなく、海外から移り住んできたものである。
　ところで、ヨーロッパのモンシロチョウのオスは行きあたりばったりでメスを探し求めている。
　『モンシロチョウの結婚ゲーム』を前に読んで魅惑させられたことを今も鮮明に覚えています。本書は、さらに深く掘り下げています。
春の野にせわしなく飛びかうモンシロチョウの生態に魅せられます。
（２０１２年９月刊。９２０円＋税）

著者　　ジェフリー・アーチャー　、　出版　　新潮文庫
イギリス人の著者が20世紀前半のアメリカ社会の断面を見事に小説化して描いています。驚嘆しながら、手に汗を握る思いで、上下2冊の文庫本を息を呑みつつ、頁をめくるのももどかしい思いで読みすすめていきました。たいした筆力です。
　なにしろ、ポーランド社会から始まり、収容所の厳しい生活、アメリカへの移民、アメリカの銀行とホテル業界の内幕、これらがこと細かく描写されていくのです。その迫力にはただただ圧倒されてしまいます。
そのうえで、若い男女の物語が変貌を遂げ、新たな恋愛物語に変転しながら結実していくのです。そのスケールの大きさには息を呑まざるをえません。
歴史をよく調べ、経済構造を頭にたたきこみつつ、やはりストーリー展開の素晴らしさです。
　気分転換にはもってこいの一冊です。旅行のおともにいかがでしょうか・・・。
（２００８年８月刊。７０５円＋税）

著者　　朝日新聞中国総局、　出版　　朝日新聞出版
中国共産党のトップの内幕に迫っています。
　このところ久しく中国には行っていませんが、中国に行くたびに、ここが社会主義国だとはとても思えません。東京と同じか、それ以上の高層ビルが林立していて、資本主義そのものとしか思えないのです。
　裸官。公権力を使って、わいろなどの不正収入を得た党幹部がまずは子どもを留学させ、次に妻も移民させて資金を海外に移していることを示す言葉。家族や資産は海外で、幹部だけが国内に残ることから「裸の官僚」という意味。
　２００８年までの１０年あまりに海外へ逃げた政府や国有企業などの幹部は１万５０００人から１万８０００人にのぼり、流出資産は８０００億元（１０兆円）に達する。
　ハーバード大学で中国の指導者養成プログラムが始まったのは２００１年。党人事を仕切る中国共産党組織部が中心となって始めた。コース期間は、８週間から数か月間まで、いろいろ。毎年４０～５０人の党中央や地方の幹部が「学生」として営んでいる。
　江沢民も胡錦濤も、後見人の鄧小平に見いだされて、総書記に選ばれた。今、中国に毛沢東や鄧小平のように総書記を指名を出来るカリスマはいない。集団指導体制の下で行われる後継指導部の人選は、難航を極める。
　薄煕来失脚事件の真相と問題点については、『チャイナ・ジャッジ』に譲ります。
（２０１３年２月刊。１３００円＋税）

著者　　上丸　洋一　、　出版　　朝日新聞出版
メディアは、こぞって「安全神話」の形成にかかわりました。そして今なお、原発の危険性にメスを入れようとしません。だから安倍首相が「安全な原発」の再稼働を推進しようとしているのに、疑問を投げかけようとしません。あの「３．１１」の教訓は、「安全な原発」なんてないことが証明されたということです。それを少なくない日本人が忘れているように思えるのが残念でなりません。
　朝鮮戦争のころ（1950年）、朝日、毎日、読売は、アメリカが原発を実戦に使用しようとしたとき、一言の意義も反対も唱えなかった。
　1956年、中曽根康弘は、「原子力をこわがるのはバカですよ」と高言した。
　1958年、岸信介は、「平和利用」の顔をした「兵器としての原子力」へ期待した。潜在的な核保有国としてのパワーを保持しておきたいという願望だった。核兵器保有への道を開いておきたいという思いも強かった。
　関西原子炉について、1959年11月の朝日新聞は社説で有益だとして、「むやみに危険を恐れる必要はあるまい」とし、建設容認論をぶった。
　1961年に東海村で原子炉が起工されたとき、朝日新聞は「注意して取り扱うかぎり、原子炉は少しも危険ではなくなっている」とした。
　1964年、朝日の連載記事は、原子炉について「放射線は怖いけれど、管理さえ十分にやれば絶対に安全ですよ」と断言した。
　1966年9月の朝日の社説は、「原発の危険性は、技術がここまで来た現在では、まず考えられない」とした。
　1972年、朝日新聞の内部でデスクと記者が言い争った。
　「政府の原子力政策を指示するのが朝日の編集方針だ」
　「社の編集方針に反する記事を書くのは、編集権の侵害にあたる。原子力を批判することは会社から編集権をまかされている私が許さない。編集権には、人事権もふくまれる」
　このようにデスクは記者を脅した。
　朝日新聞が、手放しの推進ではないにせよ、原子力しかない、原子力開発を前進させよ、と前から主張し続けてきたことは間違いない。
　1977年、朝日の記者だった大熊由紀子は連載をまとめた本のなかで、次のように語った。
　「原発に反対するのは、原発について無知だからだ。南極や海底などに、高レベル放射性廃棄物を安全に捨てる技術が開発されたら、子孫に迷惑をかけることはない。しかし、安全に捨てる技術はいまだに開発されていない」
　1979年、朝日新聞社から月給をもらっているかぎり、記者は基本的に原発には反対だという立場で記事を書いてはいけないということ。記者は、自分も反対という立場で報道記事を書いてはいけない。
メディアもまた「原子力村」の一員であったこと、いまでもそうであることを、内部告発のように明らかにしている本です
（２０１２年９月刊。２０００円＋税）

著者　　リチャード・ズィトリンほか　、　出版　　現代人文社
弁護士という職業は、日本もアメリカの共通するところが大きいと思います。ところが、アメリカでは弁護士の社会的評価がとても低いというのです。といっても、オバマもクリントンもヒラリーも、みんな弁護士なんですけれど・・・。
アメリカ人は、ずっと永く、弁護士を疑いと批判の眼で見てきた。150年前、エイブルラハム・リンカーンは、「一般の人が抱いている、弁護士はすべからく不正直だという考え」に言及した。多くの人は、典型的なアメリカの弁護士とは、不道徳であるか、あるいは道徳に無頓着であると考えている。
　弁護士は、しばしば依頼者の視点から事実をねじ曲げてみる。公衆は、法制度を正義に奉仕するためのものであると期待するのに対し、弁護士は「誰にとっての正義か？」と問い、何よりも依頼者の視点からみた正義を実現するという自らの義務を指摘する。
日本の弁護士の一人として、これは違うぞと私は叫びたくなります。
　弁護士は、決して故意に裁判所に対する偽もう行為に関与することがあってはならない。しかし、刑事弁護人は、その承認が真実を語っていると知っているときでも、「検察側の主張する真実をテストするために利用可能な合法的な手段すべて」を使用しなければならない。
　1960年代初め、50人以上の弁護士を擁する法律事務所は、ほんの数えるほどだった。30年後、このサイズの法律事務所は500をこえた。1978年には、300人をこえる弁護士を擁するアメリカの法律事務所は一つであり、200人以上は15ほどだった。1996年までに、200人の弁護士を擁する法律事務所は161となった。
　1970年代の後半、上位100の大規模法律事務所の多くは単一の大都市に単一の事務所を構えていた。そして、同じ州のどこかに臨時の出先機関をもっていた。1997年には、最大のベイヤー・アンド・マッケンジー法律事務所は国内に9ヶ所の事務所を構え、海外にはサウジアラビア、ベトナムからカザフスタンまで47の事務所をもつに至った。他の30の法律事務所は500人をこえる弁護士を擁し、平均して、全世界に12の事務所を構えていた。
　スラップ訴訟とは、公衆の参加を断念させるために戦略敵に提起される訴訟のこと。この訴訟は大企業によって提起され、十分に資力のない人を相手どって巨額の賠償を請求する。この訴訟は被告側の防御費用が多額になるように考案される。この訴訟は提起する側の利益を想定していない。この種の訴訟の80～85％は結果として敗訴する。しかし、多くのケースで、被告側が費やす時間と費用の点で、そして被告と第三者の言論の自由に及ぼす萎縮効果によって損害は生じている。
　日本でも、かつての巨大サラ金の武富士がフリージャーナリスト相手に起こした訴訟がこれにあたりますね。
　アメリカでもっとも裕福な法律事務所の一つである370人の弁護士を擁するクラバスは、パートナー弁護士の一人あたりの年間総売上は250万ドル以上であり、パートナー弁護士一人あたりの平均利益は100万ドルを超えている。また、250人の弁護士を擁するウィルマー・カトラーでは、パートナー弁護士一人あたりの総売上は100万ドル以上であり、パートナー弁護士一人あたりの実利益はその半分の50万ドルである。25歳の新人弁護士でも、年俸8万5000ドル。初任給7万500ドルの弁護士の労働について、1時間あたる150ドルを依頼者に請求するので、事務所にとって30万ドルの価値がある。
　年間1800時間という請求可能時間のノルマを達成するためには、自分自身を殺さなければならない。
　アメリカの弁護士の10％、8万人から10万人が企業のなかで働いている。
　最高の法廷弁護士は誰でも、役者として法廷では、少しばかりの人間性を示すのが重要な意味をもつことを意識している。法廷弁護士の多くが、服装が弁護士像を形づくることに同意する。
カーター大統領は、1978年にこう言ったそうです。
　弁護士の9割は人民の1割に奉仕している、私たちはあまりに多くの弁護士をかかえながら、十分に弁護の恩恵を受けていない。ロースクールは、アメリカの大学にとって利益のあがる事業体である。
　カネと権力のすべてを手中に収めながら、弁護士自身は、今日ほど、その専門職に満足していない時代はない。
　こんなアメリカ、そして弁護士にはなりたくないと思った本でした。
（２０１２年７月刊。２２００円＋税）