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犬たちの明治維新

カテゴリー:生物

著者  仁科 邦男 、 出版  草思社
 犬にまつわる面白い話が満載の本です。犬好きの私にはたまらない内容になっています。
 私がいちばん驚いたのは、江戸時代まで、日本人は個人としての飼犬をもっていなかったということです。犬は村でたくさん飼われていましたが、それは村人が全体として飼っていた「村犬」(むらいぬ)、「里犬」(さといぬ)だったのです。ですから、犬には金銭的な交換価値はありませんでした。ただ、狆(ちん)だけは違います。この狆は、将軍家など、高級の家庭で大切に飼われていました。ただし、病気などに弱いため、献上品は、ほとんど洋行途上で死んでしまっています。
かつて日本の犬には値段がなかった。犬を飼うような人は、どこにもいなかった。「犬は無価値だ」と民族学者の柳田国男は述べている。これは、財産としての価値はないということ。村の犬はいても、個人的な飼主はいなかった。
町犬は、野良犬とは違う。町犬は、顔見知りの町人から餌をもらい、不審者が来れば吠え、共同体の一員として、暗黙のうちにその存在は認められていた。
 徳川綱吉の「生類憐みの令」によって犬小屋がつくられ、犬を収容していた。犬小屋に収容されたのは野良犬ではなく、人に慣れた町犬だった。
明治に入って「畜犬規則」によって、飼い主の住所、氏名を書いた名札を付けない時には、すべて野犬として撲殺することになった。明治時代は、洋犬至上主義の時代だった。
 「犬も歩けば棒に当たる」
 今や、犬も歩いたら偶然にもいいことがあるという意味で使う人が増えている。しかし、本当の意味は、「犬も出歩けば、棒で殴られる。無駄なことをしいないで、じっとしているほうがいい」というストーリーだ。犬が棒で殴られない時代になると、ことわざの意味も分からなくなってくる。
 江戸時代の里犬たちには、集団としてのテリトリーがあった。
 江戸の町には、犬がはびこっている。みじめで汚らしい野良犬ではない。長崎・出島にあったオランダ商館員だったフィセルは、次のように日本の犬猫事情を書いた。
 犬と猫は日本に非常に多い。犬は街犬(まちいぬ)と呼ばれている。実際には、誰も飼い主はいない。村犬や街犬の最大の仕事は吠えること。もう一つの大きな仕事は、子どもと遊ぶこと。
 横浜の外国人は、護身用、愛玩用として犬を購入した。
 西郷隆盛は、西南の役を起こしたころ、自分たちの行動について日本政府と戦争しているとは考えていなかった。薩軍が出兵したのは、「戦争」のためではなく、あくまで西郷暗殺計画についての「政府への尋問」のためだった。西郷は精鋭の薩摩武士とともに大道を行けば、各地の士族は呼応して大群となり、天下は自然と我にたなびいてくると考えた。つまり、西郷の認識はあまりにも甘かったということです。だから、西郷は猟犬を連れて山の中で狩りを楽しんでいたのでした。そこには切迫感などありません。
 明治9年の犬の名前は、トラ、クマ、ムクが多かった。そして、ポチという名前の犬がいた。
 明治9年に文部省のつくった国語の許可書にポチが登場する。なぜポチなのか・・・。
 著者は、その由来をあげ、ふち→パッチ→ポチと定着していったと考えている。
 洋犬を、明治初めの日本人が「カメ」と呼んでいたのは、「カムヒア」と聞いたからだろうとしています。とても面白くて、ひきずり込まれました。
(2014年7月刊。1600円+税)

潜伏キリシタン

カテゴリー:日本史(江戸)

著者  大橋 幸泰 、 出版  講談社選書メチエ
 宗教とは何か?
 「宗教とは、人間がその有限性に目覚めたときに活動を開始する、人間にとってもっとも基本的な営みである」(阿満利磨)
 江戸時代のキリシタンについて「隠れキリシタン」と呼ぶことが直ちに誤りだとは言えない。しかし、江戸時代はむしろ潜伏状態にあったとするのが実情にあっている。
 豊臣秀吉は、天正15年(1587年)6月18日に「覚」11ヶ条を、翌19日に「定」5ヶ条を発令してキリシタンを制限した。ただし、秀吉はキリシタンを制限しようとはしたが、明快に禁止までは踏み込まなかった。南蛮貿易の収益が宣教活動の資金源になっていた構造からして、キリシタンを禁止すれば南蛮貿易もあきらめるしかなかったからだ。
 徳川幕府になってから、慶長17年(1612年)に岡本大八事件が起きて、キリシタンがはっきり禁じられた。しかし、これで全国一律にキリシタン排除が進んだのではない。幕府は、具体的なキリシタン禁制の方法を示さなかった、というより、示さなかった。
 なぜなら、近世期キリシタンをあぶり出すための制度として有効に機能した寺請を一律に実施するための条件が、この17世紀前期では、まだ整っていなかったから。村社会の寺院の成立と百姓の家の自立という二つの条件が整うのは、7世紀中後期のことである。
 キリシタンについて、伴天連門徒と表記されていたのが、「切支丹」とされたのは1640年代から。それは、1637年(寛永14年)の島原天草一揆を契機としている。
 島原天草一揆は、近年は宗教戦争とみる方が有力である。
 一揆勢は、混成集団だった。キリシタンの神戚のもとに、混成集団としての一揆勢は、正当性を帯びた集団となって幕藩権力に抵抗した。一揆指導者は混成集団であること自体を否定し、最後までキリシタンとして命運を決することを表明した。
 近世人にとって、一揆とは、島原天草一揆のことをイメージした。
 寛政期(1800年ころ)は、潜伏キリシタン集団として存在するなかではないかと疑われる事件が起こり始める時期でもある。
 島原天草一揆の強烈な記憶によって、「切支丹」とは世俗秩序を乱す邪教であり、一揆とは、そのような邪悪な集団を引きおこす武力蜂起であるとするイメージが定着していた。
 このとき、幕府軍にも多数の犠牲者が出た。佐賀藩では、50年ごとに藩をあげての法要をしてきた。明治になってからも、250年忌法要が行われた(明治20年、1887年)。このとき、戦死者の子孫は藩主に拝謁を許されたあと、料理と酒をふるまわれた。
 こうして、「切支丹」は、常に島原天草一揆とセットでイメージされた。
 「切支丹」は、18世紀以降、そのイメージの貧困化にともない、怪しげなものを批判するときの呼称として使われるようになった。潜伏キリシタンも村請制のもとに組織された生活共同体としての村社会の一員だった。
 一村丸ごと信徒であったというのではなく、信徒と非信徒とが混在していた。彼らは信徒としてコンフラリアという信仰共同体の一員であるとともに、村請制のもとに運営される近世村落という生活共同体の一員でもあった。
潜伏キリシタンが特別に極貧であったとは言えない。村の機能の停止は、キリシタンはもちろん非キリシタンにとっても死活問題であったから、村社会という枠組みと維持するためにも、キリシタンは放っておかれたのが実際だろう。
村社会において、キリシタンが存在することは明白のことであったが、世俗秩序を維持するためにキリシタンの存在は許容されていた。
江戸時代の潜伏キリシタンは、実のところ、模範的な百姓として許容されていたから、明治まで生き延びることができた。
 それにしても、よく調べてあり、とても納得させられる本でした。明治時代の「カクレキリシタン」とあわせて、ご一読ください。日本人の心を知ることができます。
(2014年5月刊。1650円+税)

天の星、地に花

カテゴリー:日本史(江戸)

著者  帚木 蓮生 、 出版  集英社
 久留米版では江戸時代に何回か目ざましい大一揆が起きています。
 享保13年(1728年)と宝暦4年(1754年)の2回です。
 1回目の享保13年のときは藩当局の年貢の引き上げが撤回され、家老は閉居を命じられ、奉行が切腹させられた。しかし、百姓のほうは一人に犠牲も出さなかった。
 ところが、宝暦4年のほうは、3万人もの百姓が立ち上がって要求を貫徹したものの、その後の藩当局の巻き返しによって、1回目の死罪は18人、そして2回目は19人が死罪となった。死罪となったなかに、1回目に大庄屋が一人と庄屋が3人、2回目にも庄屋が2人ふくまれていた。
 この本は、大庄屋の息子と生まれて病気(疱瘡)のあと医師となって村人の生命・健康をたすけた高松凌水を主人公としています。
 貴賤貧富にかかわらず、診察には丁寧、反復、婆心を尽くせ。医師たるもの、済世救苦を使命とせよ。
 弁護士生活40年の私にも反省を迫る言葉です。日頃、ともすれば、能率と効率に走りがちになるからです。
 一回目の享保の一揆をおさめた家老の稲次因幡が床の間に飾っていた掛け軸の言葉は
 天に星、地に花、人々に慈愛 
 だった。
 3万人が筑後川の河原に集結したという久留米藩大一揆については、いくつか紹介する本もありますが、専門的な文献は乏しいような気がします(あったら、ぜひ教えてください)。その中で、この本は、医師の目を通して、当時の農村部の生活を描きつつ、人生を生きる意義を問いかける本となっています。
600頁の本です。じっくり味わいながら読みとおし、胸の奥にほのかに明るさと暖かさを感じることが出来ました。この著者の本は、いつもいいですね・・・。
(2014年8月刊。1900円+税)

新聞が警察に跪いた日

カテゴリー:社会

著者  高田 昌幸 、 出版  角川文庫
 少し前のことですが、検察庁の裏ガネ報道というものがありました。それは恐らく内部告発が発端になったのだと思います。現職の幹部級の検察官が内部告発をしようとして、記者会見の当日に逮捕されてしまいました。検察庁による口封じ作戦です。
 検察庁よりもっと大々的な裏ガネづくりをすすめていたのが警察です。なにしろ図体がでかい。全国20万人以上の警察官をかかえ、津々浦々の警察署が署長以下、裏ガネ作りに精を出していたことが暴露されました。これも、主として内部告発によるものでした。
 北海道警察は、そのなかでもトップクラスの幹部警察官(複数)が実名を出して裏ガネ作りを告発したことで、特筆されます。そして、それも受けて北海道新聞は警察の裏ガネづくりを叩くキャンペーンを大々的に展開したのでした。
 ところが、人の噂も45日とやらで、ほとぼりが冷めたと思った北海道警は、北海道新聞社に報復措置に出たのです。警察の協力が得られない新聞社は哀れです。たちまち北海道新聞社は警察に屈して、ひそかに取引を始めたのでした。道警の裏ガネづくりのキャンペーンをはっていた記者たちは次々に他の部署へ飛ばされていきます。
この本の著書は、ついに海外(ロンドン)へ転任されてしまいました。それで終わりではありません。道警の意を受けた人物から、損害賠償請求の裁判を起こされ、被告席に立たされたのです。まさしく、警察は甘いところでは決してありません。
 北海道警察には1万人の警察官がいる。裁判の原告となった佐々木友善は警視庁にまで昇進していた。道警の総務部長であり、裏ガネづくりの事情に精通していると思われるエキスパート。
 警察は上意下達(じょういかたつ)の鉄の団結を誇る組織である。警察の裏ガネづくりを報道すると、道警全体を敵にまわしてしまう。事件・事故のネタもとれなくなってしまう。それでもいいのか・・・。こんな心配と不安の声があがった。しかし、キャンペーンの結果、北海道警察は裏ガネづくりを認め、道警本部長は北海道議会に出席して謝罪し、内部処分にも行った。けじめをつけたということ。
 そのうえで、反撃に転じた。いわく、道新(どうしん。北海道新聞のこと)は生まれ変わる必要がある。出直す必要がある。警察から、このように言われて、北海道新聞社は屈してしまった。
 編集局長だなんだと言ったって、たんなるサラリーマンなんだ。司(つかさ)、司の世界だ。それくらい、組織人なら分かるだろう。そうやって権力(警察)に屈したのです。哀れです。
 警察の裏ガネづくりは、今ではまさか公然とやっているわけではないでしょうが、裁判所がその本質から目をそらして、片言隻句をとらえて新聞記者を敗訴させました。本当に許されないところです。
 それでも、新聞記者として、権力の横暴に屈服しない気概を今なお示している著者に対して、熱い熱烈なエールをお送りします。
(2014年4月刊。680円+税)

国家の暴走

カテゴリー:社会

著者  古賀 茂明 、 出版  角川ワンテーマ21新書
 経産省のキャリア官僚だった著者が安倍政権の危険性を鋭く告発した本です。
 その現状分析と大胆な問題提起について、ついつい、「そうだ、そうだ」と同感の叫び声をあげてしまいました。ただ、最後の「第四象限の党」のところは、首をかしげてしまいましたが・・・。
 安倍首相は、自ら中国や韓国との関係を悪化させて国民の不安感を煽り、両国に対する日本国民の敵意を高めている。こうした国民感情は、安倍政権の暴走を助けている。
 安倍政権が暴走すれば、中国・韓国の日本への敵対的な言動も高まる。そうなれば、ますます安倍政権は暴走しやすくなる。こうして、「暴走スパイラル」が始まると、もう誰も止められなくなる危険性が高まる。これって、怖いことですよね・・・。
安倍首相のいう「立派な国、強い国」とは、「軍事的に立派な国、強い国」であることが明らかとなった。
 多くの若者が、「自分たちの生活を良くしてくれそうだ」と感じている。この意味で、安倍首相は、なんと「改革派」なのだ。これは、若者に対する安倍政権の広報戦略がきわめてうまくいっていることを意味している。
 月1億円、年に10億円もの税金を好き勝手に使っていいという内閣官房機密費がマスコミ対策や世論対策に使われている。そして、その効果は非常に大きい。マスコミの社長たちは、安倍首相の声がかかるのを喜ぶだけ。批判精神を忘れ去っていますよね・・・。
 ここ数年の日本は、経済主導から、軍事主導の国づくりに転換されつつある。
 日本の国土を守るうえでは、経済的基礎がガタガタでは、その上に軍事力をのせて、国を支えることが出来ない。日本経済の再生なくして、国を守ることなんかできない。
 安倍首相の願望は、「世界の列強」になること。列強国を名乗るために、強い軍隊を保有し、すぐに戦争ができるようにする。そのため、「産めよ、増やせよ」政策を推進し、憲法9条を変えて国防軍の保持を義務づけ、集団的自衛権の行使や、国の集団安全保障にもとづく武力行使を容認する。
 軍事産業が大きな政治力をもてば、日本は軍事費を削減できなくなる。そして産業構造が大きく変わり、日本は「戦争を待ち望む国」になる。
 安倍首相は、議論する能力がない。いつも質問と答弁がかみあわない。
 日米安保条約は、片務条約ではない。
 最終的な抑止力となるのは、強い軍隊ではない。国際世論であり、国際的な経済の結びつきである。現実に、これらが戦争に対する最大の歯止めになっている。
著者の指摘は、いずれもきわめてまっとうなものです。しかし、依然として安倍政権の暴走は止まりません。その点について、マスコミの責任はきわめて重大だと私は思います。しかし、国家の暴走を止めるためには、他人事(ひとごと)みたいに傍観せず、私たち国民がいっそう自覚し、行動に起ちあがるべきなのではないでしょうか・・・。
(2014年9月刊。800円+税)

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