（霧山昴）
著者　斎藤　文彦　、　出版　岩波新書
　力道山（りきどうざん）というプロレスラーがいました。ともかく強いのです。狭いリングのなかで、いかにも悪役という外人レスラーが反則技ばかりするため、それこそ一時はタジタジとなりつつも、ついに堪忍袋の緒をふり切って得意技の空手チョップを繰り出し、とうとう悪漢レスラーをやっつけてしまうのです。胸のすく思いとは、このことでした。もちろん、生のリングを見ているのではありません。まだ全部の家庭にはなかった時代、わが家のテレビを見ていたのです。
　力道山は、日本におけるプロレスの父である。
　力道山のプロレスは、戦後そのものであり、昭和そのものであり、テレビそのものであった。力道山はプロレスラーであると同時に、「力道山」という、ひとつの社会現象であった。
　力道山が現役のプロレスラーのまま殺害されて亡くなったのは１９６３（昭和３８年）１２月のこと。私は１５歳、中学２年生でした。
小売酒屋の主（あるじ）だった父がプロレスの大ファンで、私も一緒にみていましたが、父は力道山になりきったようにして、画面をくい入るように見て、肩をいからせ、かけ声を茶の間で上げていたのを思い出します。
　まさしく、力道山はヒーローでした。
　力道山が生まれたのは、今の北朝鮮であり、両親ともに朝鮮人。当時の朝鮮は、日本の植民地支配下にあった。美空ひばりも同じく朝鮮人でしたが、二人そろって戦後日本の輝けるヒーロー、ヒロインでした。
　若き力道山にとって、相撲とりになることが貧困からの脱出を意味していた。本名は、金信洛。三男で末っ子。戸籍上は百田光浩。ところが、生年月日のほうは、大正１１年、１２年、１３年。７月４日、７月１４日、１１月１４日と、確定していない。
　力道山がプロレスラーとしてデビューしたのは、１９５１年１０月２８日。１ヶ月にもならないトレーニング期間だった。
　プロレスでは、殴る、蹴る、地獄突きといった反則をする悪役、憎まれ役をするプロレスラーがいたけれど、力道山は、一度もこんな憎まれ役を演じることなく、ベビーフェイスで正統派のポジションを維持した。
日本テレビの正力松太郎オーナーはテレビを通じたプロレスの父でもあった。
１９５４（昭和２９）年２月、蔵前国技館を借り切ってプロレスの国際大試合が３日間連続で開催された。この初日、新橋駅前の西口広場に特設された街頭テレビに２万人をこす見物客が押し寄せた。その写真が紹介されていますが、まさしく、黒山（くろやま）の人だかりです。大変な熱狂ぶりでした。まさしくスター誕生の瞬間だった。このあとも全国を巡行して、興行総収入は８千万円をこした。これって、大変な巨額ですよね。
力道山を主役としたプロレスブームは社会現象となり、プロレス中断を独占していた日本テレビは１９５３年８月の開局から、１年足らずの１９５４年上半期に黒字経営に転じた。
子どものころ熱中して見ていた私は、プロレスは毎回、真剣勝負だと信じ切っていました。それがショーだったというのは、東京で学生生活を始めたあと、それを知らされて驚いたのでした。純朴そのものでした。
著者はプロレス・ライターだそうです。そんな職業があるとは知りませんでした。
ともかく、力道山が戦後の社会現象であることは間違いありません。でも、いったいなぜ殺されたのでしょうか…。
（２０２４年１２月刊。９６０円＋税）

（霧山昴）
著者　荻野　富士夫　、　出版　平凡社新書
　私の父は、１９２７（昭和２）年から７年間、東京で苦学生として暮らしていました。戦争へ突き進んでいく日本の暗く厳しい社会のなかで、庶民は映画やカフェーを楽しんでもいました。そして、流れに抗して立ち上がった人も少なくなかったのです。労働者や小作人は果敢にストライキをし、デモ行進をしていました。そして、大学でも学生と教授たちが、さらに兵士や華族のなかにも「赤い」人々がひそかにではあれ声を上げ、横の結びつきをつないでいこうとしていました。そんな人々の動きに恐れおののいた権力が持ち出してきたのがこの治安維持法です。
１９２５年の発足から今年は１００年になります。日本国内の判決では治安維持法違反を理由とする判決で死刑判決はない。いや、ちょっと待って、小林多喜二は警察で虐殺されたではないか…。いやいや、死刑を命じる判決がないということなんです。もっとも、朝鮮・台湾という日本が植民地支配していたところでは、死刑判決は出ていますし、満州国でも、たくさんの死刑判決が出ています。
　治安維持法は１９２５年４月２２日に公布され、５月１２日に施行された。そして、１９２９年に、「死刑」が導入され、「目的遂行罪」が加えられた。この改正に反対した山本宣治が暗殺されたのは１９２９年３月５日のこと。
　この「目的遂行罪」はもっとも有効に活用された。ほとんど限界がないほど、広範に適用することが可能だった。３．１５事件で治安維持法違反とされた知人のうち、実に２７人が目的遂行罪だった。
検束の蒸し返しが横行した。検束は一応、期間の定めがあったが、その期間が来ても再び検束するから、期間など、あってないようなものだった。「ケンムシ」と呼ばれ、よく起きていた。
　１９４１年に治安維持法は改正された。しかし、刑罰規定が厳重化されただけでなく、刑事手続と予防拘禁の規定が導入され、条文も６５条に増えたので、信治安維持法と呼ぶべきもの。この新治安維持法は士気の上がった思想検事たちを、さらに抑圧取締に駆り立てた。
　１９４１年に検挙者は１０００人台となり、１９４２年以降も毎年５００人以上が検挙された。民族独立と宗教の比率が高くなり、起訴割合も３７％となって、処罰が厳重化した。１９４２年以降は、転向を表明しても仮釈放されなくなった。
　特高警察官は拷問の事実を公認と認めていた。拷問こそ事件の全貌を把握するためのもっとも効率的な手段とされていた。
裁判所は検察の意向を尊重、実は追随する関係にあった。むしろ、検事の意見に従うことが評価されていた。
　治安維持法の運用された２０年間の受刑者は約３千人超。
　思想犯保護観察法は、１９３６年１１月から１９４５年１０月までの９年間のあいだ運用され、５千人超（５３５３人）が保護観察法の審査対象とされた。
新書版で５００頁もある大作です。しっかり読みごたえがありました。勉強になりました。
（２０２４年１２月刊。１９８０円）

（霧山昴）
著者　川田　稔　、　出版　文春新書
　石原莞爾を失脚させ、武藤章と激突、佐藤賢了を殴り、東条英機を罵倒した男。このようにオビで紹介されている人物です。
　田中新一作戦部長と部下の服部卓四郎作戦課長、辻政信作戦課戦力班長の３人が日米開戦の強力な主唱者だった。そして、有力な対抗者だった武藤章軍務局長は日米開戦に慎重な姿勢をとっていた。ところが、日本敗戦後、慎重論の武藤章はＡ級戦犯として死刑になったのに対し、開戦論の田中新一のほうは戦犯指定も受けず、１９７６年（昭和５１年）に８３歳で亡くなった。東京裁判では証人として出廷して証言しただけ。ええっ、なんて不公平なことでしょう…。
　韓国映画（たとえば「ソウルの春」）をみてると、軍部内に「ハナ会」という秘密結社があって陸軍を牛耳っていたという情況が出てきます。戦前の陸軍にも、皇道派と統制派というわけでなく、「一夕（いっせき）会」という非公然組織があって、陸軍の人事で暗躍していたようです。メンバーには、永田鉄山（陸軍省内で斬殺されました）、石原莞爾、東条英機そして田中新一がいました。
　武藤章と田中新一は陸士（陸軍士官学校）同期で、作戦課長と軍事課長をそれぞれつとめた。
　田中新一は軍事課長として、石原莞爾の不拡大方針に反対した。日本の中国大陸における権益を保持するには、不拡大方針は棄てるべきだと主張した。田中新一は、全面戦争は望まないが、協力かつ短切なる武力の行使が必要だと主張した。
　１９３７（昭和１２）年８月、武藤作戦課長と田中軍事課長は今や田中全面戦争は避けられないと一致した。そして、上海で日中両軍は交戦状態に入った（第二次上海事変）。
　ところが、日本軍は優勢な中国軍によって苦戦した。中国軍は、ドイツ軍事顧問団の指導と援助のもとで張り巡らされたトーチカ陣地によって果敢かつ強力に抗戦してきた。日本軍は３ヶ月あまりのうちに４万人の死傷者（戦死者１万人）を出した。
　このころ、田中新一は、次のように述べた。まさしく侵略戦争だと宣言、自白したのです。日中戦争は、中国の征服に乗り出すものであり、元や清の中国支配に比肩するものだ。
なんという思い上がりでしょうか、信じられません。
　石原莞爾は日中戦争が長期戦になることを恐れていた。ところが、早期解決の可能性はまったくなくなった。１９３８年、陸軍中央から石原系の軍人は一掃された。
１９４０年１０月、田中新一は、作戦部長に就任した。４７歳だった。これは東条英機陸相の意向によるものだった。
　田中作戦部長は、タイ・仏印の勢力圏下を考えていた。
１９４１年６月２２日、ドイツはソ連領内に侵攻した。田中作戦部長は独ソ戦がドイツの電撃的勝利に終わり、北方で好機が到来するとみた。しかし、その後、陸軍内でもっとも強硬な親独派の田中でさえ、ドイツとの連携を脱する「対米英親善」を再検討した。
　１９４１年８月、田中作戦部長は、即時対米開戦決意のもとに作戦準備を進めるべきとした。その理由としては、日本軍のジリ貧、アメリカ軍の大増強によって、比率がどんどん悪化していくということ。やるなら今のうちしかないというのは、初めから勝てるはずがないということですよね。無責任な大ボラ吹きもいいところです。でも、当時は、勇ましい決意表明だということで、批判を圧殺していったのでしょう。
海軍は、開戦して２年間は自信があるが、アメリカを軍事的に屈服させる手段はないとしていた。これは開戦前のことなんです。いかにも無責任きわまりありません。よってたかって、どいつもこいつも、軍のトップ連中はみんなそろって無責任なんですが、口先だけはいつだって勇ましいのです。
　今でも同じことですね。「日本を守る」といったって、国民のことは眼中になく、ミサイルなどの軍事産業育成だけなんです。自分がもうかったらいい。国民保護なんて、ハナから眼中にありません。嫌になってしまいます。
（２０２５年１月刊。１２１０円）

（霧山昴）
著者　石村　博子　、　出版　角川書店
　日本敗戦後、シベリアに送られた日本人は軍人だけではなかったのですね。
　敗戦後はソ連領になった南樺太（カラフト。サハリン）で民間人として生活していた日本人。鉄道員、炭鉱夫、大工、運転手…などさまざまな職業の人たちがソ連軍によって逮捕され、一方的な裁判で囚人としてシベリアのラーゲリ（収容所）に連行される。
　ラーゲリで苛酷な労働を強いられたあと、刑期が明けてもどこかに強制移住させられ、ソ連本土に残留させられた。その後も、いろいろな理由で日本へ帰れないまま、数十年にわたって生死不明の状態が続いた（このとき「戦時死亡宣告」とされた人もいる）あと、ソ連の崩壊によって「発見」された。この人たちを「シベリア民間人抑留者」と呼ぶ。
　元日本兵がシベリアに抑留されたのは５７万５０００人、うち５万５０００人が死亡した。民間人については、２００人ほどしか判明していない。
シベリア民間人抑留者は３つのグループに分けられる。その一は、一般人として暮らす元軍人。その二は、軍隊経験のない正真正銘の民間人。その三は密航者。サハリンから密航して北海道に上陸した人は少なくとも２万５０００人いる。
　民間人抑留者の集団帰国が実現したのは、日ソ両国赤十字社代表による共同コミュニケが１９５３年１１月に調印されてからのこと。１９５６年１２月まで１１回の引き揚げがあった。
しかし、日本に帰らず残留を選択した日本人も少なくなかった。現地の女性と結婚し、子どもをもうけた人たち。２８５人が判明している。
　現地の女性と結婚したといってもロシア人とは限らない。朝鮮人だったり、ドイツ人だったり、いろいろだ。ロシア人は、夫を戦争で亡くした女性がたくさんいた。
この本に登場する日本人は著者が話を聞いたりしていますので、その所在が日本側に判明した人であり、また８０歳になっても元気でいる人に限られる。
　亡くなった人のお墓には、生前の顔写真が大きくはめこまれているのが、ほとんどです。日本にはない風習ですが、ソ連そしてロシアではよく見かけます。
　貴重な記録が掘り起こされています。
（２０２４年７月刊。２２５０円＋税）

（霧山昴）
著者　萩野　富士夫・歴教協　、　出版　大月書店
　治安維持法が制定されたのは、今からちょうど１００年前の１９２５年。その後、２度の改正を経て、猛威をふるった。そして、日本国内だけでなく、植民地として支配していた朝鮮と台湾にも運用された。
　日本では１９４５年に廃止されたが、朝鮮と台湾では戦後も長く戒厳令が敷かれたりして、人権を蹂躙する治安体制が続いた。
　１９２５年に制定された治安維持法は１９４５年に廃止されるまでの２０年間、社会変革の運動や思想をおさえこみ、戦争遂行の障害とみなしたものをほぼ完璧に封殺した。
治安維持法の成立は、普通選挙法の成立と同じ時期。このことは私も知っていましたが、同時に日ソ国交の成立とも関連しているのこと、これは全く知りませんでした。ロシア革命が１９１７年に成功して、それからまだ８年しかたっていませんでしたから、日本の支配層が非常なる危機感をもっていたのでしょうね…。
弾圧のなかで思想転向者が多数うまれた。その方向で転向を促進するため、思想犯保護観察法が１９３６年に成立・施行された。
１９２５年に制定されたときの治安維持法はわずか７条だったのが、１９４１年３月、２度目の改正によって６５条にまで増えた。それまで拡張解釈していたのを条文にした、つまり運用の実態を条文化した。これって、いかにも本末転倒ですよね。
１９４５年８月の日本敗戦後も日本政府は治安維持法を廃止など念頭になく、運用の継続を図った。驚くべきことです。そこで、GHQ（占領軍）が１０月１５日に「人権指令」を発して、ようやく治安維持法は廃止された。
１９４５年８月１５日をもって直ちに収容されていた政治犯全員が釈放されたというわけではないのです。そのため、三木清などが敗戦後なのに、刑務所のなかで病死しています。本当に残念なことです。
特高警察の解体も、GHQの指令によってようやくなされたのでした。ところが、特高警察官たちは、しばらく野に伏せていただけで、やがて大手を振って表に出てきて、国政トップにまで出世していきました。ひどいものです。
朝鮮半島での治安維持法の運用は、日本以上に苛烈でした。
拷問もひどいもので、それによって得た「自白」により、死刑が科されていった。
日本では判決として死刑はなかったが、朝鮮では４８人が死刑判決を受け、最終的に１８人が死刑となった。
中国の「満州国」でも治安維持法と同旨の法令があった。七三一部隊の殺戮工場へ「マルタ」として送られた人々も少なくないようです。
この本には、治安維持法に抗した人々の運動が紹介されています。この人たちは、治安維持法に反対するためというより、自分たちの目ざすものを一生けん命に追い求めていたところ、官憲のほうが、それを許さず、治安維持法違反として次々に検挙していったのだと思います。京都学連事件。長野県の教員赤化事件、兵庫県の新興教育運動、唯物論研究会、北海道綴方教育連盟…。
そして、治安維持法が、今、再び生き返り、日本を戦争へもっていこうとする動きがあるという警鐘が乱打されています。この１２月、長崎の人権擁護大会で、日弁連（日本弁護士連合会）は「戦争をしない、させない、長崎宣言」を採択しようとしています。
再び千雄の惨禍を受けないよう、過去の歴史に学ぶことの大切さを改めて認識させてくれる本です。ぜひ、あなたもご一読ください。ついては、昔学生の眼から見た昭和初めの時代を描く「まだ見たきものあり」（花伝社）もおすすめします。
（２０２５年３月刊。２２００円＋税）