著者　　堀内　一史、　　　出版　中公新書
　1906年、アメリカのプロテスタントは人口の29．2％しか占めていなかったが、2008年には51．3％にまで膨れあがった。アメリカ人って、本当に宗教心が篤いのでしょうか？
　アメリカの歴代大統領のうち、カトリックのケネディ大統領のほか全員がプロテスタントである。カトリックは、2008年に23．9％。1906年には24％だった。人口では増えているが、比率では変わらない。近年、移民数が急増しているヒスパニックはカトリックがほとんど。
　アメリカのユダヤ教徒は1906年に3％、2008年には1．7％と減少した。520万人というアメリカのユダヤ教徒は、イスラエルの５００万人に匹敵する。ただし、少数派のユダヤ教徒がアメリカ社会に与えている影響力は大きい。
アメリカのイスラム教徒は人口比で0．6％である。しかし、年に3万人のイスラム教徒がアメリカにやってきて、存在感を強めている。アメリカのイスラム教徒の特色は黒人の存在。人口は50万人から100万人というが、その多くは、キリスト教徒からの改宗者である。
　モルモン教徒は1．7％。かつては一夫多妻制を認めていた。マリオット・ホテルの創業者も信者である。私の住む町にも、自転車に乗って走りまわる白人青年２人組を見かけます。
　公民権運動に対して、南部福音派の白人は公然と敵対した。しかし、プロテスタント、カトリック、ユダヤ教団体は支援した。保守的な南部福音派の白人は公民権運動を支援した民主党に見切りをつけて共和党支援に転向した。南部福音派の白人の転向は共和党の保守化を推進し、その離脱は民主党のリべラル化をさらに進展させた。
　寛容度と自由度の増大は高等教育の普及と学歴に重要な原因がある。
　共和党の票団とされているプロテスタントの45％がオバマに投票した。
　2006年の中間選挙で共和党が惨敗したあと、共和党の保守陣営や宗教右派はすっかり影を潜めてしまった。
　この本を読むと、テレビなどで華々しく説教していた牧師が相次いでお金とセックス・スキャンダルで摘発されたということを知ります。他人に対しては高尚なモラルを説教していた人物が、実は自らは汚れたお金にまみれ、あるいは買春していたというのです。宗教家も人の子だといえばそれまでですが、それにしても･･･と私なんかは思います。宗教家にも本当に人格高潔な人はたくさんいると思うのですが、金もうけと名声のみを求めている人も少なくないようで、残念な気がします。
　
（２０１０年１０月刊。８４０円＋税）

著者　ドルー・ギルピン・ファウスト、　彩流社　　　出版　
　
アメリカにとって南北戦争の重大さを改めて認識させられた本です。南北戦争の続いた1861年から６５年までの戦死者は６２万人。これは、アメリカ独戦争、1812年戦争、メキシコ戦争、半西戦争、第一次世界大戦そして第二次世界大戦、朝鮮戦争の戦死者数の合計に匹敵する。
　現在のアメリカの人口にあてはめると、全人口の２％、６００万人が戦死したに等しい。南軍の戦死者は北軍の３倍。戦える年齢に達した南部白人男性の５人に１人が戦死した。そして、市民も５万人が犠牲になった。南北両陣営とも、この戦争が数年に及び、これほどの規模と犠牲者をだすとは想像もしていなかった。どちらも長く続くものではないと考えていた。北部人２１０万人と88万人の南部人が武器をもって戦った。
細菌や抗生物質はまだ知られておらず、伝染病や赤痢などが両陣営を襲った。連邦軍兵士の４分の３が深刻な腸障害にかかった。
　南軍の従軍牧師は兵士を前にして「兵隊である皆さんの務めは死ぬことなのです」と説教した。うむむ、なんという説教でしょうか・・・・。
ほとんどの兵士にとって、人を殺すことは克服すべき課題だった。仲間が殺される場面を目撃した兵士は、復讐心に燃えて理性を捨て、恐怖も道徳心もなくした。
　北軍、南軍にかかわらず、兵士たちはすくなくとも初めのうち殺すことに葛藤があった。しかし、やがて男たちは殺すことを楽しむようにさえなっていった。
　射撃能力と射程距離が高度に進化する一方、ほとんど訓練を受けていない志願兵と大規模な軍隊構成が戦闘をますます無秩序化し、士官が部隊を直接コントロールするのを難しくした。
ゲティスバーグの戦場で、弾が込められたまま放置された２万４戦丁の銃が発見された。これは兵士たちが撃てなかったかが、ためらったがために敵に撃たれて死亡し、負傷し、あるいは敗走したことを物語っている。
ほとんどの戦いは９１メートル圏内で、お互いの顔が見える範囲で対峙したものだった。黒人の戦死者数はとび抜けて多かった。戦争に行った18万の黒人のうち５分の１は生きて戻れなかった。といっても戦闘そのものより、病気で死んだ数のほうがずっと多かった。
殺すことは戦争の本質である。しかし、それは人間のもっとも根源的な前提、自分自身と他の人間の命の神聖さに挑戦するものであった。殺すことは変化を生み出し、それは容易に元に戻ることはなかった。自分たちと同じ人間が殺され、死体となった。戦場を見てしまったら、かつての自分にはどうしても戻れなかった。
これを読んで、私は、すでに亡くなられましたが元アメリカ海兵隊員だったネルソンさんの話を思い出してしましました。べトナムで人を殺したことのある彼は、そのことがずっと悪夢のようにつきまとっていると語っていました。
南北戦争の舞台となったところは、葬儀屋にとっておおきなビジネスチャンスになった事実も紹介されています。高額のエンバーミングが流行したのです。
南北戦争によって、２０万人ちかい北軍兵が、そして２１万人をこえる南軍兵が捕虜になった。３万人の北軍兵、2万6千人の南軍兵が捕虜収容所で死亡した。捕虜生活は、「地上でもっとも地獄に近い状態」だった。病院は危険な場所だった。飲料水は汚染され、伝染病が広がった。
著者はハーバード大学の現学長です。アメリカでベストセラーになったそうですが、それだけ南北戦争は現代アメリカ人にとって依然として大いなる関心の対象なのですね。今でもアメリカの各地で、大勢が参加して当時の服装のまま再現した模擬戦を演じているというのにも驚かされます。それにしても62万人という大量の戦死者を出した戦争について、博愛を旨とするはずのキリスト教が無力だった事実は残念としか言いようがありません。アメリカは本当に宗教の国なのでしょうか・・・・。
（２０１１年２月刊。１６００円＋税）

著者　栗林　輝夫、　キリスト新聞社　　出版　
　
アメリカは宗教の国といいますが、レーガンやブッシュを見ていて、キリスト教の博愛の精神を身につけているというように感じたことは一度もありません。それどころか、大量虐殺の張本人ではないのかという気がしてなりません。この本を読むと、案の定、この二人とも教会にほとんど通ったことがないということです。さもありなん。私は、そう思いました。本物のキリスト教の信者なら、刑務所での虐待とか「捕虜」への拷問を許したり、看過したりするはずはありません。その点、アメリカでは現役時代にはまったく評価されなかったようですが、カーターのほうがよほどキリスト教信者らしいと思います。
　宗教はアメリカの建国以来、アメリカ国民の政治に深くからみあってきた。大統領の信仰も、その例外ではない。歴代のアメリカ大統領は誰もが、宗教がアメリカの政治と切っても切れないことを熟知してきた。宗教が政治に深くからまる現実こそ、アメリカ的な生活様式、アメリカをアメリカたらしめている特長である。
　アメリカは熱烈な宗教国家である。その国民の8割が神の存在を神事、宗教は自分の生き方に大きく影響していると9割の国民が述べる。
　ジェファーソン、カーター、オバマは、自由に神学を論じられるほどに知的で、リンカーンやクリントンは聖書の言葉を自由に諳んじることができた。信仰熱心なはずのブッシュは、自分の属するメソジスト教会と聖公会の違いすら明確に述べることができなかった。多くの大統領は在任中、熱心に教会に通ったが、唯一の例外はレーガンで、8年間の任期中、ほとんど教会に通っていない。
　この本を読んで、リンカーンに謁見した日本人が一人だけいることを知りました。アメリカ彦蔵こと、ジョセフ・ヒコです。１８６２年のことでした。
アイゼンハワーは、もともと職業軍人だった経験から無謀な軍事行動には批判的だった。なるほど、ですね。アイゼンハワーは、反共宣伝をすすめていたマッカーシーの追い落としをこっそり進めていた。また、黒人の権利擁護に前向きだった。中国への原爆投下にも反対したし、日本への原爆廊下にも反対した。
アメリカって、本当に不思議な国ですよね。個々のアメリカ人レベルでみると善良な人が多いと思いますし、ボランティア活動でも盛んなわけです。ところが、イラクへ軍事侵攻し、今またアフガニスタンへ増派しようとしています。これらが、ますますアメリカへの反感を買っていることを自覚しないまま、多くの国民が政府の言いなりに従軍し、前途有為な青年が戦死させられている現実があります。おおいなる矛盾ですよね。
　アメリカの民主主義を信じたい一面、アメリカで国民皆保険制度の導入を唱えると、それは社会主義的な政策だなんて、とんでもない批判が起きてつぶされてしまうのです。ひどい話です。アメリカ人にどれだけホンネのところで自由な博愛心があるのか、他人を迫害して平気な信仰って一体何なのとめて疑問を持ってしまった本でした。
（２００９年２月刊。２０００円＋税）

(さらに…)

著者　ラジ・パテル、　　　　出版　作品社
　いま私はダイエットに励んでいます。ビールは卒業しました。間食はしません。炭水化物は少なくしました。ご飯は３０回かみます。それでも、なかなか腹にため込んだ脂肪は減りません。
　いま、世界で10億人の人々が飢えに苦しみ、逆に10億人の人が肥満で苦しんでいます。何というアンバランスでしょう。　そして、農業の危機はビジネスチャンスともなっているのです。いま菅政府が財界とマスコミの後押しを受けてやっきになって推進しようとしているＴＰＰも日本の農業を破壊して、さらにビッグビジネスの支配下に置こうというものですよね。
たとえばリンゴ。見栄えの良いこと。ツヤがあって、無傷の果物である。長距離輸送に耐え、見栄えのよいようにワックスの乗りがよい、農薬がよく効いて大量生産に向いた品種が考えられ、つくられている。うへーっ、これはたまりませんね。
イギリスでも、アメリカと同じように6歳児の8．5％、15歳児の10％以上が肥満となっている。砂糖のとりすぎ。朝食のシリアルには砂糖が多すぎる。
アメリカの外交戦略は、飢えた人々はパンきれを持った人の言うことしか聞かない。食料は道具であり、アメリカにとっての交渉カードのなかでも強力な武器なのである。
アメリカのユナイテッド・フルーツ社は中南半諸国の貧困化に一役買っていた。アメリカ国内では知られていないが、これは事実である。
種子の供給において10社が世界全体の半分を占めている。種子にふくまれる大量の遺伝情報は農薬会社が開発したものではない。人々が数千年にわたって利用してきた結果なのである。それなのに、わずかな付加価値を持たせただけで、種子そのものに特許が設定されてしまった。遺伝子組み換え(ＧＭ)作物の安全性は証明されてないし、その恩恵は農民にもたらされない。
アフリカで人々が飢えているのは、食料があって売られてはいるけれど、人々がそれを買うことができないからである。慢性的な食糧不足の影響をもっとも受けやすいのは、女性と子どもと高齢者である。子どもは低体重児になっている。近年に起きたアフリカ南部の食糧危機は、世界銀行による一連の政策の結果であり、農薬産業にはビジネスチャンスとなった。
アメリカでは、スーパーマーケットのある地域の方が肥満率が低い。近所にスーパーマーケットが一軒もないのは最悪だ。そして、黒人の多いスーパーマーケットは、意図的に白人の多い地域よりも健康的でない食品をそろえている。健康的な食品の手に入る地域では、果物と野菜の消費量も多い。スーパーマーケットの現実は、「コーラかペプシか」を選ばせているというものである。ファーストフードの店舗は、貧困地区や有色人種の居住地域に集中している。そのうえ、アメリカの貧困地域には、たいていレクリエーション施設がない。消費者は、加工食品をたらふく食わされ、中毒にさらされている。
アグリビジネスの食品とマーケティングは、食に起因する病気を爆発的に増加させ、人間の人体を害し、世界中の子どもたちの身体に時限爆弾を仕込んでいる。うむむ、なんということでしょう･･･。
スーパーマーケットは、安価な高カロリー食品をたくさん取り揃えているが、そのせいで、地域の経済は大打撃を受けている。そして私たちは食べ物の生産現場からも、食の楽しみからも、ますます遠ざけられている。
食生活をもう一度考え直そうという気持ちにさせてくれる大切な本だと思います。
最後に、ぜひ紹介したい言葉があります。ぜひ読んでみてください。ＪＡ中央会などが集会を開いたときの宣言の一節です
「地域環境を破壊し、目先の経済的利益を追求し、格差を拡大し、世界中から食料を買いあさってきたこれまでのこの国の生き方を反省しなければならない。自然の恵みに感謝し、食べ物を大切にし、美しい農産漁村を守り、人々が支え合い、心豊かに暮らし続け、日本人として品格のある国家を作っていくため、我々はＴＰＰ交渉への参加に断固反対し、さらなる国民各層の理解と支持を得ながら、大きな国民運動に展開させていく決意である」
　まったくここに書かれているとおりではないでしょうか。日本人として品格のある国家を作っていくためには、ＴＰＰなんてとんでもないと私は思います。ところが、各紙は一斉に社説でＴＰＰ参加に賛成を表明しています。恐ろしいことです。私はここにも例の内閣機密費の影響もあるんじゃないかと勘繰ってしまいます。だって、菅内閣も自民党時代と同じく毎月１億円を自由につかっているのですよ。このなかにマスコミ対策費が入っているのは公知の事実なんですからね･･･。
（２００９年２月刊。１６００円＋税）

　著者　V.A．ギャラガー、　出版、連合出版　　
　
　著者は、アメリカ人はマフィアの妻のようなものだと言います。
アメリカ人の多くは、極貧にあえぐ人々がいる一方で、自分たちがたくさんの物を持っていることがどんなことかを本当は知りたくない。そしてメディアが偏っていて、簡単な真実すら伝えていないことも信じたくない。
　ハイチで人々に正当に選ばれた大統領のアリスティド政権を崩壊させるため、アメリカとカナダとフランスは巧妙に工作した。アメリカに誘拐され、フランスに連れて来られたアリスティドは、マスコミからなぜかと問われたとき、三つの理由があると答えた。
民営化、民営化、そして民営化。民営化とは、政府が所有する企業を資本家に売ることである。
郵政民営化の嵐を経験した私たち日本人にとって、この指摘はとても重要だと思います。アメリカの言いなりになって、なんでも民営化していったら、権力を持たない貧しい人々は大変な痛い目にあうということです。
　ユニセフは、今こそ深刻な貧困に終止符をうつための絶好の機会だとする。なぜなら、世界の繁栄は、史上かつてないレベルにまで達している。ところが、今日、全世界で５億人もの子どもが、これは発展途上国の子どもの実に４０％に相当する、毎日１ドル以下で生き延びようとしている。貧困のせいで、助かるはずの子どもが毎年、何百万人も亡くなっている。そして、何千万人もの子どもが飢えに苦しみ、学校に行くことも出来ず、危険な児童労働の搾取を受けている。すべての子どもが最低生活水準を達成するために必要な金額は年８００億ドル。これは全世界の収入の０．３％にも満たない。
　IMF（国際通貨基金）の構造調整政策は、国際的な危機や根強い不均衡に各国が対応するために作られた政策である。だが、この政策は、多くの国々での飢餓や暴動を引き起こすきっかけとなった。その恩恵は富裕層に偏り、底辺の人々はかえって貧しくなった。
　ウォルマートなどの大規模小売業者の自由な出店を認めるNAFTAの条項により、メキシコの２万８千もの中小企業が倒産した。NAFTA以降、アメリカでは３万８千人以上の小規模農業経営者が破産ないし廃業した。また、アメリカ国内の繊維アパレル産業において７８万人分の雇用が失われた。
　アメリカは、１９４６年に陸軍米州学校（SOA）を設立した。今、フォート・ベニングにある米州学校は、ラテンアメリカ２２ヶ国の５万５千人以上の士官、士官候補生、下士官、政府職員を訓練してきた。その卒業生は、暗殺、拷問、虐殺を指示したり、関与してきた。
　ラテンアメリカでの主要な残虐行為にかかわった６６人の将校のうち４６人が米州学校で訓練をうけていたことが判明している。
　囚人の恐怖や弱みを観察しろ。囚人をたたせ、眠らせず、孤独にして、裸のままにし、ネズミやゴキブリを独房に入れ、粗末な食べ物を与え、死んだ動物を食べさせ、水をかけ、温度を変えろ。
　これが拷問マニュアルの一端です。いやはや、アメリカって、とんだ文明国ですね。
　この本は、訳者の一人である川人博弁護士から贈呈を受けました。世界の現実、そのなかで果たしているアメリカの負の役割が如実に描かれています。あまり知りたくはないけれど、知らなければいけない現実です。
　
（２０１０年９月刊。２２００円＋税）