（霧山昴）
著者　ＮＨＫ新プロジェクトＸ制作班　、　出版　ＮＨＫ出版新書
　電動アシスト自転車には、日頃から大変お世話になっています。私の事務所の下に自転車屋があったとき、その店主から「これはいいですよ。一度、乗ってみんですか」と誘われました。でも、たかが自転車、しかも何十万円もするのが気になって試乗はしませんでした。それから時期がたち、中古の電動アシスト自転車を安く譲ってくれるというので、その好意に甘えてもらい受け、乗ってみました。びっくりしました。裁判所までの坂道を、なんとすいすい軽々と登っていくではありませんか…。一回で気に入りました。なにより自転車なのがいいです。免許が必要ありません（自動車の免許は持っている私ですが、免許の有無を気にしなくていいのはやはり気軽です）。そして、自分でもペダルをこいでいますので、間違いなく自転車です。それに加勢してくれる心地良さが、うれしい。
　今や電動アシスト自転車は、一般の自転車を上回る年間８０万台が販売されている。
この電動アシスト自転車を開発したのはオートバイで有名な浜松本社のヤマハ発動機。ちなみに、ライバルのホンダも創業の地は同じ浜松市。なぜ、なんでしょうか…。ヤマハは１位のホンダに続く、いつも２番目。
　ヤマハが秘密のうちに電動アシスト自転車を開発するとき、テスト走行したのは、茶畑の私道だった。ここなら、人目を気にせず自由にテスト走行ができる。しかし、問題がある。原付自転車なら既に存在している。しかし、それは免許が必要なので、誰でも気軽に乗って走行はできない。原付自転車なのか、自転車なのか…。
　人の力とモーターの力が１対１ならどうか…。モーターが先で人力が後ではダメ。人が先。人が力を加えると、モーターも一緒になって動いてお手伝いする。人力がなければモーターは回らない。あくまでも人が主役。
　では、国（運輸省と警察）がそれを認めてくれるのか…。テストがあったのは、１９９１年６月２８日のこと。結果は…。
　「電動アシスト自転車は、自転車ではある」。ヤッターですね。
　ヤマハは特許を独占しないと決めた。これまた、すごいことですよね。
　１９９３年７月、ヤマハが売り出し、当初１０００台を売りだしたら、たちまち３０００台が売れた。そして、ヤマハは再び「２位」の座にある。でもでも、いいことをしましたよね、ヤマハって…。
　ほかにも紹介したいプロジェクトがありますが、私が実際利用している電動アシスト自転車の便利さが生まれる過程を紹介してくる話を優先しました。
（２０２５年３月刊。１１５５円）

（霧山昴）
著者　ボブ・ウッドワード　、　出版　日本経済新聞出版
　トランプは絶え間なく演技をしている。トランプは勇ましくて、強い人間に見られることだけを気にしている。トランプは、自分がつきあうのは、ビジネス関連の人たちだけと高言する。トランプは忠誠心をものすごく重んじる。
　トランプの性格は、勝つこと、戦うこと、生き延びることに集中している。弱そうだと見られたら、付け狙われる。すべてがプレゼンテーションなのだ。自分の見せ方になる。
トランプが大統領選挙に敗北した２０２１年１月６日に、アメリカの国会議事堂に突入した人間は２千人を超える。そのうち５人が亡くなり、警官１７２人が負傷し、５００人以上が逮捕された。トランプが支持者に対して「うちに帰れ」とツイートしたのは、３時間たってから。
　ロシアのプーチン大統領の主な性格は、怒りっぽい、不安感が極めて強い、サディスティックであること。
ロシアは４４００発以上の核弾頭を備えている、世界最大の核兵器保有国。
　トランプはプーチンを偶像視していて、そのせいで、プーチンから極度に操られやすくなっている。アメリカの大統領として、これは致命的な欠陥だ。
　２０２０年のアメリカの大統領選挙において、トランプは７４００万票を得た。これに対してバイデンは８１００万票を獲得して当選した。
　プーチンのロシアがウクライナに侵攻したとき、ウクライナ全土を支配下に置き、ゼレンスキー大統領を抹殺し、首都キーウを占領するというのが、ロシアの戦争計画だった。
　ウクライナはアメリカのテキサス州とほぼ同じ面積で、ヨーロッパではロシアに次ぐ広さの国。人口は４４００万人で、テキサスより１４００万人も多い。
　プーチンは不安感と自信とが、コインの表と裏の関係にある。
　トランプは記者に対して、「プーチンは私を尊敬している。私もプーチンを尊敬している。プーチンは私を好きだと思う。私もたぶんプーチンが好きだ」。
　ロシア軍の部隊は、ベラルーシの国境地帯をまっすぐ通過してキーウの奪取を図り、ゼレンスキー大統領の政権を打ち倒して、親ロシア政府を樹立するだろう。
　ウクライナに侵攻してきたロシア軍の車輌部隊は食料と飲料水を３日分しか積んでいなかった。しかも、勝利を祝うパレード用の軍服を持参していた。
　ロシア軍将兵は、ウクライナに侵攻したら、すぐに勝敗がついて、勝利のパレードをする計画だったというのです。ええっ、ま、まさか…。
　ロシア軍はトップダウンで、動く仕組みになっている。佐官級の現場指揮官には自発的に行動する権限がない。ロシア軍は、戦場に順応して即興で行動することはなかった。
２０２２年当時、ロシアは戦術核兵器をアメリカの１０倍、２０００発も保有していた。現在の核兵器には、ひとりで使用できるような小型の弾頭もあれば、潜水艦、爆撃機、ＩＣＢＭで投入しなければならないような大型のものまできわめて種類が多い。
　ウクライナは、１ヶ月間に１０万発前後の砲弾を消費した。１日３０００発になる。それをまかなうだけの在庫は、さすがのアメリカでも持っていない。２０２３年６月、ウクライナ軍は、１日に最大１万発の１５５ミリ砲弾をつかっていた。
　トランプほど、どこの国にとっても危険な人物は、いまだかつていなかった。ホント、まったくそのとおりです。
　１０月７日のハマスによるイスラエルへの攻撃は驚きだった。
　アメリカはイスラエルに対して、毎年３０億ドル以上の軍事支援をし、国防総省はイスラエルの周辺５．６ヶ所に兵器と弾薬を備蓄している。
　ハマスは概念だ。概念を滅ぼすことはできない。
　トランプは、アメリカを何度も戦争の瀬戸際に押しやった。トランプの主張は、例によってとんでもない誇張、誤った考え、ウソを混ぜあわせたものだった。さかんに相手方を攻撃したが、それは活気があり、堂々としているという印象（イメージ）を与えた。トランプは大統領として不適切な人物であるだけでなく、国を率いるのに適していない。トランプは犯罪者だったニクソン大統領よりもずっとひどい。
　トランプは恐怖と怒りによって統治する。そのうえ、大衆と国益に無関心。トランプはアメリカ史上最悪の無謀で衝撃的な大統領である。
　ああ、それなのに、トランプはアメリカの大統領なんですよね…。
（２０２５年２月刊。２７５０円）

（霧山昴）
著者　古関　彰一　、　出版　筑摩選書
　日本の現状に対する鋭い指摘がオンパレードの本です。剣山の針が膚に突き刺さってくるような痛みすら覚えました。
　日米安保条約の危険な本質、それを日本政府が今日に至るまで嘘で塗めてきたこと、多くの日本人が易々と騙されたまま、怒りをもって異議を唱えようとしないこと…、著者は、これらすべてに対して、本当にそんなことでよいのか、そう厳しく告発しています。
　日本敗戦後、日本を支配したアメリカは、憲法を制定させたあと、朝鮮戦争が勃発すると、すぐに自衛隊を発足させて日本の再装備を進めていったし、日本政府もそれを受け入れた。ところが、日米両政府の思惑はまったく異なるものだった。アメリカは、冷戦下、ソ連などの共産勢力の誇張政策を阻止し、アジア・太平洋諸国の安定のために、米軍の指揮下で行動する日本軍を再興しようと考えた。これに対して日本政府は、まさしく戦前の日本軍をアメリカが興してくれるものと考えた。
日本政府は憲法９条と自衛隊の矛盾を真剣に考えてはいなかった。憲法９条を「棚上げ」しておけばいいくらいの考えだった。もちろん、それは立憲主義の考えではない。アメリカ政府は立憲主義を当然視するので、このような日本政府の「見解」を疑問視した。しかし、日本政府は「協議」すればいいと言ってはぐらかし続けた。
アメリカの特使をつとめて来日したジョン・ドーダレスは、「日米政府間で協議していれば憲法９条は改正されるのか？」と嫌味を言ってのけた。
　日米間で、安保共同宣言（１９９６年）はあるが、それは政府間のものに過ぎず、国家同士の合意ではない。この状態が今に至るまで６５年間も続いている。
　幣原喜重郎首相（当時）がマッカーサーと会談して、「戦争の放棄」を発案・提起したという「説」を、著者は否定しています。当時の幣原はＧＨＱ案の９条に反対していたし、マッカーサーに対しても「戦争の放棄などと言っても誰もついてこない」と言って、たしなめられたりしたというのです。
　たしかに、マッカーサーはいつだって長広舌を振るい、他人の進言をとり入れるような性格の人間ではなかったという指摘がされています（他の本で）。アメリカにとって、日本が再軍備して憲法を改正するというのは、アメリカ政府の決定に全面的に従属するための再軍備であり、そのための憲法改正である。自衛隊の司令官は日本人ではなく、アメリカ人がなるということ。こんなことを日本政府が受け入れて日本国民に対して説明できるはずもありません。そこで、日本政府はどうしたか…。
文書に残さない。口頭という奥の手を使った。ところが、電文という公文書で、アメリカ側には文書が残る。日本側に文書はないので、国民に説明しなくてもよい。これが吉田茂首相（当時）のとった高等戦術だったのです。そうはいっても、アメリカ側には不安が残ったので、日米合意を何度も持ちかけた。
米軍基地の管理権は米軍にあり、日本政府は指一本も出せない。これが日米地位協定第３条。オスプレイが配備され、墜落し、有毒ガスが発生し、ＰＦＡＳが検出されても、米軍人が凶悪犯罪を犯しても、まさに日本は植民地同然の治外法権がまかり通っています。米軍にとって、「基地の自由な使用」こそが日米安保なのである。
アメリカ人将兵は、日本の運転免許証がなくても日本全国、どこでも自由に運転できるとのこと。呆れを通りこして、怒りを覚えます。「日本人ファースト」を唱え、外国人排斥を叫ぶ参政党には目を光らせてほしいところですよね。
著者は問いかけます。なぜ日本政府は、ここまで恥も外聞もなく卑屈なのであろうか…。同感です。この本でも砂川事件の最高裁判決について、田中耕太郎最高裁長官が米国大使・マッカーサー２世と密談を重ねていて、その指示を受けていたことを特記しています。本当にひどい話です。私も、それを知って以来、田中耕太郎を史上最低の下衆野郎（げすやろう）として呼び捨てにしています。ところが、現代日本の裁判官は、こんなひどい事実を知っても田中耕太郎を庇（かば）うのです。まさしく自分は田中耕太郎と同類だと自認しているわけです。
岸信介首相とハーター米国務長官の交換公文（１９６０年）は、核を搭載した米軍機が日本に飛来した際、また米艦船が日本の港湾に侵入した際、日米の事前協議の対象とはしないとした。このことは秘密にされていた。大平首相は、外務大臣のときに知らされたが、沈黙を守った。
非核三原則を提唱したとして佐藤栄作首相はノーベル平和賞を受賞したが、実は、当時沖縄には１３００発の核兵器が配備されていて、それは知悉していながら不問に付していた。
また、事前協議については、米軍に「重要な配備の変更」がなければ行わないとされていた。要するに、核兵器の日本への持ち込みは黙認するという密約があった。
「非核三原則」の一つ、「核を持ち込ませない」は空文化していた。
沖縄の返還にあたって、「核抜き、本土並み」となったと表向きされていたが、実のところアメリカ（当時はニクソン大統領）が核兵器を外から持ち込むのについて、日本（当時は佐藤栄作首相）は、事前協議において遅滞なく承認するという合意議事録を作成していた（１９６９年１１月１９日）のようです。そして、日本国民に知らせることはありませんでした。佐藤首相が持ち帰った文書は、佐藤栄作の死後、自宅の机の中から発見された。これほど重要な公文書がきちんと保管されていなかったというのも驚かされます。
ライシャワー元駐日大使は、「日本政府は日本国民にウソをついている」と断言した（１９８１年５月１８日）。
この本では、日本政府が日本国民に向かってごまかし用語を多用していることも指摘しています。たとえば、ＰＫＯについては「平和維持作戦」と訳すべきところ、「平和維持活動」とし、軍事作戦とは違うと印象づけようとしている。また、国際法上の「難民」なのに、より一般的な「避難民」という用語を用いている。これは、避難民として保護はするけれど、国際法上の難民の権利は認めないことを意味している。
安全後生関連の言葉が、国民に受け入れられるように、いかに数多くの表現が書き換えられ、改記されてきたのか。調べるほどに、その多さに驚かされた。政治用語の改案が大きく変わり始めたのはこの３０年、有事法制になってからのこと。武器を「防衛装備品」に、「敵基地反撃能力」を「反撃能力」としている。「敵」を「攻撃する能力」は、「敵」から「攻撃された際に反撃する能力」に変わった。
３３０頁もの長編力作です。盆休みの半日で必死に読みふけり、大変勉強になりました。
（２０２５年３月刊。２０９０円）

（霧山昴）
著者　出口　雄一・神野潔　ほか　、　出版　弘文堂
　改めて日本法制史を読むと、知らないことがたくさんありました。
鎌倉時代の執権は、政所別当と侍所別当を兼ねる役職からなる。
　鎌倉時代の訴訟は三問三答式。訴人（原告）が問注所（裁判所）に訴状と証拠書類の写し（具書案）を提出し、また訴人は論人（被告）に訴状を届ける。論人は、反論（陳状）を提出する。このやりとりは３度まで。そして両者の対決がある。訴人と論人が担当の奉行からの質問に答える。そして、裁許状（判決文）が作成される。現代日本の労働審判は３回期日で終わりですので、発想は似ている気がします。
　戦国時代の刀狩令では、槍・弓・鉄砲は没収されず、刀、脇差ばかりが没収された。これは帯刀する権利を武士、奉公人で独占し、他の身分には許可制とする、身分政策だった。
　江戸時代、村の百姓も脇差は差すことができ、村には野獣狩りのための鉄砲はたくさんあった。一揆のとき、百姓たちは鉄砲を使わないという暗黙のルールがあった。
　江戸時代、三代将軍家老のときまで六人衆がいて、老中・若年寄制はまだなかった。六人衆が亡くなったとき、補充されず、老中と若年寄が制度として確立した。
　幕末のころ、隠れ切支丹を幕府は取り締ったが、明治政府は開港・開国のなかで、キリスト教禁令を解除せざるをえなかった。ただし、明治政府がキリスト教の信仰を制限つきでありながら認めたのは、明治２２（１８８９）年の大日本帝国憲法だった。それまで隠れ切支丹だった人々が大挙して長崎で出現したのです。同じことが久留米の先にも起きました。浮羽の先の今村地区です。明治になってから立派な教会堂が建設されました。改築されて、今も堂々とした教会堂として現存しています。
　帝国憲法（明治憲法）は君主主権をうたっています。国民主権ではありません。先日の参院選で「躍進」した参政党の新日本憲法草案は、国民主権ではなく天皇主権に戻すというものです。今どき信じられない発想です。参政党の草案には、憲法が権力を縛るものだという発想がまったくありません。そして、日本国憲法で保障している、表現・言論の自由などの基本的人権の保障がほとんど抜け落ちています。恐ろしい内容です。そんなことを知らないで、ムードに流されて参政党に投票した国民が少なくなかったように思われます。
　日本を名実ともに法治国家にして、人権がきちんと保障されるようにしたいものです。そのための不断の努力が求められています。
（２０２３年１０月刊。３９６０円）

（霧山昴）
著者　鈴木　エイト　、　出版　角川新書
　安倍晋三元首相が奈良県で白昼、手製銃で殺害されたのは今から３年前の２０２２年７月８日のことでした。ようやく、この秋から裁判が始まります。
銃撃して１人の人間を殺害したことを許すつもりはまったくありませんが、山上被告が統一協会（決して教会ではありません）の被害者であることは間違いありません。
報道によると、山上被告の母親は今でも統一協会の信者だそうです。自分たち一家が経済的に丸裸にされ、生活保護を受けざるをえないほど追い詰められてもなお信者だというのです。まことに洗脳というのは恐ろしいものだと思います。
統一協会の教祖であった文鮮明はとっくに死んでいます。今から１３年前の２０１２年９月３日、風邪をこじらせ肺炎から意識不明となって病死しました。９２歳でした。今、その妻が教祖を引き継いでいるようですが、そのナンバー２だった信者は前大統領の妻に高級バッグ等を贈ったとして、つい先日、韓国で逮捕されています。
　文鮮明の息子たちの多くはアメリカにいるようですが、利権をめぐって醜い争いをしていると報道されています。
安倍殺害事件のころから急に全国的に有名になった著者は、実に２２年前から、街頭やビデオセンターでの統一協会への勧誘行為への妨害行動をしてきました。驚嘆します。
　実は私も、統一協会のビデオセンターに押しかけて妨害行動をしたことがあります。
　そのとき、ビデオセンターの責任者の女性（当時３０代と思います）はすぐに１１０番しましたので、パトカー２台、警察官が６人ほどやってきました。私はバッジもつけていて弁護士だと名乗って、被害回復のための交渉に来ていると自己紹介しました。すると、警察官は、１１０番した女性責任者のほうに事情を聴きはじめたのでした。結局、私は騙しとられていた３００万円の全額を取り戻すのに成功しました。
　統一協会は駅頭などで「手相を見ています」「自分の運勢を知りたくないですか」などと、宗教色を見せずに声をかけてビデオセンターに誘い込もうとします。そこで著者は、いや、これは宗教団体の勧誘行為だと対象とされた人々に教えてやるのです。たいした度胸です。
　それにしても、統一協会からガッポリ献金と票をもらい、お互いに持ちつ持たれつの関係にある自民党の国会議員がなんと多いことでしょうか。その典型が萩生田光一議員です。今でも、しれっとして国会議員なのですから、呆れてしまいます。
　統一教会の信者は、お金だけでなく、秘書にもなって国会議員を取り込んでいます。本当に怖いです。自民党のほうは利用しているだけ、のつもりでしょうが、客観的にみれば、統一協会のほうが自民党議員をしっかり利用している関係にあります。今、タカ派の若手ホープとして売り出し中の小林鷹之議員も統一協会とは密接なつながりがあるようです。
統一協会の教義によると、日本は韓国に罪滅（ほろ）ぼしのため仕えるべき国なので、献金をするのは当然だというのです。ということは、「日本人ファースト」なんていうものではありません。どうして、超タカ派の自民党議員が「韓国ファースト」の宗教と結びつくのか、不思議でしかたありません。
それにしても、著者が地道な活動を２２年間も続けているというのには頭が下がります。
（２０２５年３月刊。１０４０円＋税）