著者：カーリー・フィオリーナ、出版社：ダイヤモンド社
　アメリカ屈指の大会社の社長(ＣＥＯ)にまでなった女性の語る自叙伝です。それなりに、読みごたえがあり、教訓にみちています。アメリカでは、恐らく日本でも同じことでしょうが、大会社のなかで勝ち抜くのは大変のようです。
　スタンフォード大学では、フランス語でカミュの『異邦人』を読んだ。少し荷が重すぎた。ヘーゲルの弁証法も学んだ。これは、ビジネスでも応用している。
　ＵＣＬＡのロースクールに入学して、一日目で選択を誤ったことに気がついた。過去のことばかりで、新しいことが何もない。そう感じられた。しかも、正義ではなく、判例法で決められたことに従うだけ。まったく魅力を感じなかった。毎日、頭痛がして、眠れない夜が何ヶ月も続いた。父が様子を見に来たとき、法律が嫌いだと言ってやった。
　いやあ、こんなふうに言われると弱ってしまいます。過去をふまえてこそ、明日に生きる解釈もできると思うのですが・・・。
　ある朝、シャワーを浴びながら、頭痛の原因に思い至った。そのとき私は２２歳だった。両親を喜ばせるための人生はありえないことに気がついたのだ。私の人生は、私のもの。やりたいことをやらなければ。そう気がついた瞬間、私の頭痛はウソのように消え去った。
　たしかに、私の人生は私のもの。その点はまったく同感です。一度しかない人生ですからね。やはり、親の束縛はごめんです。
　怒ったときには、低い声で話す。大声は出さない。静かに言う。最後までやり抜く覚悟がないなら、人を脅かしてはいけない。こちらが絶対に正しいという確信がないなら、そして本当に重要な問題でないなら、脅してはいけない。
　このまま黙って罵られていたら、女がすたる。こう考えて、バーンと両手で机を叩いた。「黙んなさい。この、すっとこどっこい。黙って聞いていれば、いい気になって。よくも、私をタコ呼ばわりしたわね。ふざけるんじゃないわよ」
　いやあ、激しいですね。見上げたものです。
　上手に交渉をすすめるためには、相手を知ること、相手に敬意を払うことが欠かせない。相手が大切にすることも自分も大切にし、時間をかけて信頼を得る。ビジネスの世界では、人は信頼と尊敬で結ばれている。信頼と尊敬だけが交渉を成功させ、対立する人同士を結びつける役割を果たせる。
　ひゃあ、こんなことを成功したアメリカのビジネス・ウーマンが言うのですね・・・。トップ・ビジネスの世界では、人情みたいなものを全部切り捨てるのかと思っていましたが、違うのですね。
　部下が何かしらの成果を上げたとき、ことの大小を問わず、認めて評価した。これが自分にできる最善のことだった。なーるほど、ですね。
　自分をビジネスウーマンだと思ったことはない。私はビジネスパーソンだ。たまたま女だというだけ。いつも、こう答えた。なるほど、なるほど。そうですよね。
　有名人というのは、公共物である。血の通った人間ではなく、公園の銅像のようなものだ。じろじろ眺められ、批判され、風刺の対象にもなる。スターの誕生は喝采で迎えられるが、転落にも同じくらいの喝采が送られる。
　ヒューレット・パッカードのＣＥＯになる前、２つの心理テストを受けさせられた。一つは、ウェブ上で質問に答える。３時間かかった。もう一つは、２人の心理学専門家との面接で、こちらも２時間以上かかった。
　うひょー、社長を選ぶのに、アメリカでは心理テストなんてものをやるのですか、ちっとも知りませんでした。日本では、とても考えられないことだと思いますが・・・。
　リーダーが求められる資質は３つ。第一は、人格。率直で勇気があること。第二は、能力。自分の強みを知り、それを生かせること。足りないところを知り、他人に任せたり、学習したりできること。第三は、協調性。いつ助けが必要かを見越して手を差しのべること。広い人脈をもち、すすんで情報の共有ができること。
　誰でも、いつでも、どこでも、リーダーになることは可能だが、言動が終始一貫していなければならない。
　会社を改革するには、一人ひとりがこれまでと違う状況に身を置いて考えることが必要だ。自分の地位を守ろうとしたら、共通の立場に立つことはできない。
　リーダーは生まれながらにしてリーダーなのではなく、つくられるもの。リーダーシップは、放っておいても自然に身につくものではなく、教え、育てるものだ。
　さすが、ビジネスと経営に苦労した人の言葉であると感心しました。資本家、恐るべし。
（２００７年１１月刊。１６００円＋税）

著者：ジョージ・パッカー、出版社：みすず書房
　ネオ・コンはアメリカの戦争推進論者です。その一人ウォルフォウィッツは学生だったので、徴兵猶予でベトナム戦争に従軍していない。ディック・チェイニーは学生であることを理由として５回も徴兵猶予を受けている。６０年代には兵役よりも他にしたいことがあったと本人は弁明している。ジョン・ボルトンはブッシュ大統領と同じで、州兵になった。東南アジアの水田で死にたくなかったというホンネを語っている。
　官僚組織の重鎮はチェイニーとラムズフェルドだったが、９．１１以降の政策における精神的指導者はウォルフォウィッツだった。才気あふれる俗世派のユダヤだ。
　ブッシュ大統領とウォルフォウィッツは同じ世界観をもっていた。悪の存在を信じ、アメリカは救世主としてそれに立ち向かわなければならないと考えていた。
　イラク問題はブッシュ大統領にとって、エディプス・コンプレックスから脱却して男を上げるチャンスだった。父親よりもうまく宿敵に対処できることを証明する、またとない機会だった。
　ネオコンの第一世代は、かつて左派そのものだった。トロツキストもふくまれていた。イラク戦争の大物タカ派の中に左派出身者が混じっているのは、そのためだ。
　左派とか右派という視点は無意味になった。存在するのは、介入主義者と非介入主義者、革命論者と現実主義者という違いだけだった。共和党主流派の守旧的な現実主義者は、気づくと反帝国主義の左派や極右の孤立主義者と同じ陣営にいた。一方で、かつて人道的戦争を支持していたリベラルたちが、ブッシュ政権のタカ派を不本意ながら支持していた。
　２００２年夏の終わりから秋にかけて、過剰に攻撃的な表現を用いて、イラクを先制攻撃する必要性をアメリカ国民に納得させるための派手なキャンペーンが始まった。イラクは無法国家で、５年もたてばアメリカに脅威を与えかねないと言われていたのが、突然、一刻の猶予もならないということになった。明確な証拠があるかどうかは問題ではなかった。理由を考える前に、戦争することを決めてしまったため、ブッシュ政権はあとに引けなくなっていた。
　彼らは、これは解放の戦争であり、復興はすぐに終了するので、比較的簡単でやりやすい戦争だと考えていた。ウォルフォウィッツは小規模な兵力、戦後復興への最小限の関与という条件を認めた。復興費用はそれほどかからないし、イラクの石油収入でまかなうことができると国民に説明した。ホワイトハウスが推算した復興費用は桁外れに低かった。４月に行政管理予算局は戦後復興費用を２５億ドルと見積もった。戦争費用は２０００億ドルに達すると予想した。ブッシュ政権は、戦争費用の試算を意図的に公表しなかった。
　フランクス将軍の革新的な戦略に動員された兵力は、国を制圧するには十分だったが、治安を維持するには不十分だった。それでも組織的に対応していれば、最悪の略奪を阻止したり、警告を発して暴力行為を予防したりできたかもしれない。ところが、略奪の現場にいたアメリカ兵は、介入するように命令されていなかったので、それを傍観していた。
　バクダッド市民による施設の破壊は、爆撃や銃撃による被害を上回った。アメリカ兵は黙ってみていただけでなく、略奪者をたきつけて協力した。アメリカ兵に警備されていた石油省だけは略奪を免れた。
　戒厳令はしかれず、夜間外出禁止令もすぐには発令されなかった。しかし、アメリカ軍は、早くから権力を確立していた。すべての元凶は略奪だった。そのときに、無秩序であることが明らかとなった。最初の数週間におきた略奪の経済的損失は、１２０億ドルと概算された。それは、戦後１年間のイラクの予想収入に等しかった。しかし、物質的な損害よりも、壊滅的な打撃を受けたのは、数値化できない損害だった。イラク人の経験した最初の自由は、混乱と暴力だった。新たな得体の知れない恐怖が解き放たれた。
　ＣＰＡ（連合暫定施政当局）は、地理上はバクダッドの中心に位置しながら、完全に孤立していた。人権担当のイギリス人職員は、５週間のうち、グリーンゾーンを出たのは３回だけ。グリーンゾーンで働いていた職員は、まるで家の外に放火犯が集まっていることも知らずに、新築家屋の内装の仕上げに余念のない作業員のようだった。
　イラクに行ってみると、バクダッド国際空港と市の中央部を結ぶ道路をパトロールする十分な兵力がなかったので、イラクに到着するや否や命の安全は保証されなかった。
　アメリカ人にとって一番難しいのは、尊厳と敬意をもってイラク人に接すること。なぜなら、信用できるイラク人に会ったことがないから。ここでの最大の戦いは、イラク人に親切にするべく自分と戦うこと。
　アメリカのイラクへの侵略戦争が誤りであり、失敗していることは明らかです。少なくとも日本はアメリカのためにお金をつぎこんではいけないし、自衛隊は一刻も早く撤退させるべきです。ところで、先日の名古屋高裁判決は久々に感動しました。日本国憲法に定める平和的生存権は具体的な権利だというのは、まったくそのとおりです。にもかかわらず、「傍論だ」とか、「そんなの関係ねえ」という政府高官の発言は許せません。行政が司法を尊重しなければ三権分立なんてありません。軽々しく見過ごすことのできない暴言です。
（２００８年１月刊。４２００円＋税）

著者：山本太郎、出版社：昭和堂
　２００３年７月２７日、ハイチの首都ポートプランス空港におり立ち、２００４年３月１０日、ハイチからニューヨークへ身ひとつで脱出した日本人医師の体験記です。
　ハイチの失業率は７０％をこえ、国民の３分の２以上が１日２米ドル以下という貧困生活を送っている。国民一人あたりの国内総生産は４００ドル。これは日本人一人あたりのそれの７０分の１にすぎない。
　面積２万８千平方キロに８６０万人の人口。国民の９０％が黒人、１０％が黒人と白人の混血のムラトー。雨が多く、本来は緑豊かな島国だが、長年の森林の無秩序な伐採によって、国土の森林面積の９０％を失い、いまや薄赤茶けた肌が露出する山々だけが無惨な姿をさらしている。
　ハイチの隣にドミニカ共和国がある。東側３分の２を占める。人口８００万人の国。ハイチから１８４４年に独立した。ドミニカ側の山には緑が残っている。ドミニカの方が物価が安く、ハイチの３分の２程度。
　大半の住民はクレオールしか話さず、フランス語を話すのは人口の１０％程度、エリートに限られている。クレオールは、ピジンと違って、それ自身が文法的にも表現能力としても充実した土地の言語である。クレオールはハイチだけでなく、世界各地でつかわれている。マルチニク、グアトルループなど・・・。
　ＮＨＫラジオのフランス語講座でハイチが取りあげられて勉強したことがあります。
　ハイチは、独立して２００年間、独裁と政治的混乱を繰り返してきた。
　ハイチでは、ハイチ・ドルという実体のない、つまり紙幣やコインのない仮想通貨が日常的につかわれている。正式な流通通貨であるグルドでいうと、５グルドが１ハイチ・ドルということになる。１０ハイチ・ドルは５０グルドで、これは１．２５米ドル。
　ハイチでは何ごとも交渉によって値段が決まる。　ハイチに住む日本人は１８人ほど。
　ハイチの成人人口の５〜１０％がＨＩＶに感染している。エイズ治療薬は、かつて年間１万２０００米ドル(１４４万円)かかるといわれていたが、今では３００米ドル(３万６０００円)にまで低下した。
　ハイチに暮らす８６０万人に対して、島の外、海外に１５０万人のハイチ人が住んでいる。
　デュバリエ独裁時代は恐怖の中での秩序があった。自由と競争が、ある面で、社会を壊していく。アメリカがそうだし、自由のない社会での秩序は、それ以上に恐ろしいものである。これは、あるハイチ人の言葉です。
　著者は長崎大学の医学部を１９９０年に卒業した若手の医師です。アフリカ諸国でも活躍されています。このような日本人がいるおかげで、日本人に対する海外の評価は高いのですよね。頭の下がる思いをしながら読みました。
(２００８年１月刊。２４００円＋税)

著者：堤　末果、出版社：岩波新書
　サブプライムローン破綻が世界経済をゆるがしています。いったい、何のこと・・・？
　アメリカの住宅ブームが勢いを失いはじめたとき、業者が新たに目をつけたターゲットは国内に増え続けている不法移民と低所得者層だった。破産歴をもつ者やクレジットカードがつくれなくても、住宅ローンが組めるといって顧客をつかんだ。利率は同じ所得層の白人に比べて３〜４割も高い。２００５年、アメリカで黒人（アフリカ系のアメリカ人）の５５％、ヒスパニックの４６％がサブプライムローンを組んでいる。白人は、わずか１７％だ。
２００７年１月から６月までの半年間で差押物件は全米で５７万件をこえた。これは前年比５８％増。このサブプライム債権を担保とした証券は、一般の住宅ローンを担保とした証券よりリスクは高いけれど、金利自体が高いために利回りが大きく、ヘッジファンドや銀行が飛びついた。住宅価格が下がって貸し倒れが増えはじめると、日米欧の中央銀行は銀行間の決済が滞ってパニックになるのを防ぐため、巨額の資金を市場に供給しはじめた。しかし、２００７年７月にアメリカの大手格付機関が格下げを発表し、８月にフランスのＢＮＰ銀行がファンドの一部凍結を実施したことから、世界中を大パニックに追いこんだ。
　むひょう。いやですね。大金持ちが貧乏人を食い物にしておいて、破綻したら、また貧乏人にしわ寄せするというのですからね。許せません。
　貧困は肥満を生む。メタボになりかけ、ダイエットに励んだおかげで半年で５キロの減量に成功し、標準体重まであとわずかというところまで来ている私にとっても、他人事（ひとごと）ではありません。ニューヨーク州では、公立小学校の生徒の５０％が肥満児だというのです。それは、ひどーい。家が貧しいと、毎日の食事は、安くて調理の簡単なジャンクフードやファーストフード、揚げもの中心になってしまう。学校予算が切り詰められているため、給食しようとしても、メニューは、安価でカロリーが高く、調理の簡単なインスタント食品かジャンクフードになってしまう。
　アメリカ国内の「飢餓状態」を経験した人は３５１０人（全人口の１２％）。うち２２７０万人が成人（１０％）、１２４０万人が子どもである。「飢餓人口」の特徴は、６割が母子家庭、子どものいる方がいない家庭の２倍、ヒスパニック系かアフリカ系に多い。収入が貧困ライン以下。その３９％が何らかの職業についている。
　国民の生命にかかわる部分を民間に委託するのは間違いだ。国が国民に責任をもつべきエリアを絶対に民営化させてはならない。
　私も、まったく同感です。国は税金を徴収する以上、やるべき最低の義務があるのです。
　２００５年にアメリカで個人破産した２０４万人のうち、半数以上は高額の医療費負担によるもの。私も、２０年以上も前に、アメリカでそのことを聞いて耳を疑いました。アメリカには国民健康保険制度がなく、民間の保険会社が適当にやっているので、医療費負担がものすごいのです。映画『シッコ』を見るとよく分かりますが、貧乏国のキューバで市民が安心して生活しているのは教育費も医療費もまったくタダだから、なのです。
　病気になって医療費が支払えずに自己破産した人のほとんどが中流階級であり、民間の医療保険に加入していた人なのです。
　アメリカの医療保険制度（日本でいう生活保護）であるメディケイドの受給者は、　　５３４０万人であり、貧困層が急増しているため、５０％もの増加率となっている。
　アメリカの巨大病院チェーン（ＨＣＡ社）は、全米に３５０の病院をもち、年商２００億ドル、従業員２８万５０００人。市場原理とは、弱者を切り捨てていくシステムである。
　軍隊に若者が入る理由の一つに医療保険がある。貧困層の高校生は、家族そろって無保険のことが多く、入隊したら本人も家族も兵士用の病院で治療が受けられるようになる。これは、非常に魅力的だ。
　２００３年の時点で、アメリカ国籍をもたない兵士が４万人近くもいる。軍は年間２６億ドルをリクルート費用につぎ込んでいる。
　アメリカには３５０万人以上ものホームレスがいて、その３分の２は帰還兵である。心の病いが深刻になっている。２００７年８月の時点で、イラクにおいて死んだアメリカ兵は３６６６人(最新のニュースでは、ついに４０００人をこえました)。その５％が自殺によるもの。
　トラック運転手を募集という広告。しかも、２年間の契約で、高額。応募すると、勤務地はクウェートと書いてあったのに、実際に連れていかれたのはイラクのアメリカ陸軍基地だった。派遣社員がイラクで死んでも、民間人なので戦死者にはならない。政府には発表する義務がない。
　ネパールから生活のために派遣会社を通してイラク入りするネパール人が１万７０００人もいる。月収２５００ドル。そんなハリバートン社は、イラクでの売上が日本円にして７５００億円にもなる。そして、ハリバートン社に対してアメリカ軍は、業務奨励賞と７２００万ドルというボーナスを与えた。
　まさしく、戦争で肥え太っているアメリカ企業がいるのですね。許せません。
　日本人がアメリカ兵の一員としてイラクにまで出かけている実情があることを初めて知りました。日本人もアメリカ軍の一員としてイラクへ出かけているのですね。もちろん、例の自己責任の原則の範囲内のことでしょうが、ひどいものです。日系アメリカ人将校は、イラク出兵を拒否して軍法会議にかけられてしまいましたが・・・。
　アメリカに永住権さえ持っていれば、国籍に関係なく入隊できるのです。そういえば、４０年前のベトナム戦争のときにも、清水君という日本人青年がアメリカ軍の一員としてベトナムの戦場へ派遣され、戦争の現実を知って脱走して日本に帰国してきたということがありました。
　今は、黒人も白人も、男も女も、年寄りも若者も、みな目の前の生活に追いつめられたあげくに選ばされるのに戦争があるというだけのこと。格差社会の下層部で死んでいった多くの兵士にとってこの戦争はイデオロギーではなく、単に生きのびるための手段にすぎない。貧乏人の黒人だけがイラクの最前線に行くわけではない。
　アメリカ社会は憲法２５条を奪った。人間らしく生きのびるための生存権を失ったとき、９条の精神より目の前のパンに手が伸びるのは、人間としてあたり前のこと。狂っているのは、そのように追いつめる社会の仕組みの方である。
　そうなんですよね。アメリカのような社会にはなりたくないものです。
（２００８年１月刊。７００円＋税）

著者：カイ・バード、出版社：ＰＨＰ研究所
　日本に原爆が落ちたことを知ったアメリカ人は、ゴミ入れのふたなどを叩き鳴らしながら練り歩き、喜びをあらわした。そうなんですか・・・。ジャップは、黄色い猿であって、人間ではない。そう考えていたようです。映画『猿の惑星』に出てくる猿も、日本人がモデルだというのです。ご存知でしたか？日本人って、そう見られていたのです・・・。
　その一方、原爆開発にたずさわった科学者たちは、日がたつにつれて自己嫌悪感が高まり、戦争終結が爆弾の使用を正当化すると信じていた人たちにさえ、きわめて個人的な後ろめたさを経験させた。
　オッペンハイマーは、良心の呵責から不安と疲労を抱えた。
　原子兵器の使用を防止する適切で効果的な、いかなる軍事的対抗策も見つからない。それを可能にするのは、ただ一つ、将来の戦争を不可能にすることしかない。
　トルーマン大統領は、そんなことを言うオッペンハイマーについて、「原子力を発見したために手が血だらけ、とぬかした泣き虫科学者」と叫んだ。
　アメリカに外国からテロリストが核兵器を持ちこむのを見つけることができるか、と問われたオッペンハイマーの答えは？
　それにはネジ回しがいる。すべてのスーツケースを開けるための。
　つまり、核テロリズムへの対抗策はなかったし、今後も絶対にないということ。
　ふむふむ、なるほど、そうなんですよね。ましてや自爆攻撃するテロリストをくいとめる手だては何もないと私も思います。
　オッペンハイマーはＦＢＩによって危険人物と見なされ、その電話は盗聴された。
　私の電話を盗聴するためにアメリカ政府がつかったお金は、ロスアラモスで私に支払った給料より多かった。そうなんですよね。いつの時代でも盗聴というのは、まったく割のあわない行為だと思います。
　オッペンハイマーの家庭生活は、この世の地獄のように思えた。最悪なのは、２人の子どもも必然的に苦しまなければならなかったことだ。
　なるほど、そうなんでしょうね。天才の子どもというのは辛いものがあると思います。
　１９４９年８月２９日、ソ連がカザフスタンでひそかに原爆の実験をしたとき、アメリカ政府は誰もそれを信じたくなかった。
　トルーマン大統領は、ソ連に対する核優位を保つため、１０年内に３００の核弾頭から１万８０００の核兵器をもつようになった。次の５０年間に、アメリカは７万個の核兵器を生産し、核兵器プログラムに投入される予算は５兆５千億ドルになった。核生産競争の悪循環に陥ったのです。
　オッペンハイマーに対する聴聞委員会は１９５４年４月１２日に開かれた。その容疑は、オッペンハイマーがアメリカ共産党の多くの前線(フロント)組織に加わったこと、共産主義者(共産党員)と判明している数多くの人々と新しい関係ないし交際したこと、原爆プロジェクト共産党員を雇ったこと、サンフランシスコで月１５０ドルを共産党に寄付したこと、だった。
　ええーっ、こんなことが罪になるのですか・・・。
　「自由」の国、アメリカの怖い、暗い本質がよくあらわれています。
　オッペンハイマーの妻(キティ)も証人席に座らされ、質問を受けた。共産党員としての過去があることを認めて、堂々と反論しました。
　５月２３日、２対１の評決によってオッペンハイマーを忠実なアメリカ市民ではあるが、保安上の危険人物 であると見なされました。
　ところが、皮肉なことに、この裁判と評決の報道は、オッペンハイマーの名声を国の内外で高めた。かつては「原爆の父」とだけ知られていたが、今度は、もっと魅惑的な「ガリレオのように迫害された科学者」のイメージが加わった。ドレフェス事件のような扱いだ。
　オッペンハイマーの敗北は、アメリカ自由主義の敗北でもあった。オッペンハイマーが少しでも秘密を漏らしたという証拠はなかった。ルーズベルトのニューディール支持者の多くのように、オッペンハイマーはかつて広い意味での左翼であり、人民戦線運動を支持し、多くの共産党員とつきあいがあった。しかし、オッペンハイマー自身は、自分を反体制派とは考えていなかった。この評決のあと、オッペンハイマーは所長の座を維持できたが、以前のような機知と活気が失われた。オッペンハイマーは、１９６７年２月、６２歳で病気(ガン)により死亡した。
　天才科学者を取り巻くアメリカの狂気を知ることができました。
(２００７年８月刊。１９００円＋税)