（霧山昴）
著者　　西森　秀稔・大関　真之　、　出版　　日経ＢＰ社
　さっぱり分からないなりに、なんか分かるところがあるかもしれない。そう思って、最後まで読みとおしました。
あるようでない。ないようである。そんな不思議な世界が、量子の世界である。
量子コンピュータは、これまでのコンピュータに比べて、１億倍の高速。
量子コンピュータは、１９８０年代に考案され、開発がすすめられてきた。
量子コンピュータは、量子力学の特徴を生かし、「０」と「１」の両方を重ねあわせた状態をとる「量子ビット」を使って計算する装置。この「０」と「１」を重ねあわせた状態とは、「０であり、かつ１である」状態ということ。これは、直観に反するけれど、フツーの常識が通用しないのが量子力学の世界なのだ。
ただし、量子コンピュータは、ある特定の目的でしか使えない。
量子コンピュータは、これまでのコンピュータとは構造がまったく異なる。ＣＰＵなどのプロセッサ（処理装置）、メモリー、ハードディスクなどの外部記憶装置は存在しない。
量子コンピュータでは、超電導回路を絶対零度（マイナス２７３．１５度）に限りなく近くなるまで冷やす必要がある。超電導回路による実現している量子ビットの数は１０００以上。小さな回路を絶対零度近くまで冷やすと、右回りの電流と左回りの電流が同時に存在する状態になる。これが２つの状態の重ねあわせになっているということ。重ねあわせ状態は、とても不安定で熱や電磁波などの影響を受けて、すぐに壊れてしまう。
世界中でＩＴが消費する電力は、世界発電量の１０％に相当する。これは、日本とドイツの総発電量の合計に匹敵し、全世界の航空機が消費するエネルギーの総量の１．５倍にあたる。
アメリカの大手ローファームでは、人工知能（ＡＩ）を導入して膨大な過去の判例から、現在の案件に何を適用するのが最適かを判断している。
量子コンピュータは、カナダのベンチャーが商用化したが、そのアイデアや要素技術には、日本で発明されたものが多く用いられている。
最後まで読んでも、残念ながら納得と理解は得られませんでした。それでも、無駄だったとは思いません。なんとなく別世界が分かったのを良しとしました。
（２０１６年１２月刊。１５００円＋税）

（霧山昴）
著者　坂本　光司　、　出版　　ビジネス社
著者は私と同世代ですが、いつも読んで元気の湧いてくる本を書いてくれます。うん、そうだよね、会社って、自分のこと、自分の利益しかも目先の利益を考えるだけではダメなんだよね、つくづくそう思います。
たとえば、三井鉱山という強大な会社がありました。大牟田市を植民地のように支配し、君臨していました。三池炭鉱を経営していましたが、地元の大牟田市には鉱害など負の遺産は残しただけで、美術館ひとつつくりませんでした。研究所や大学もつくっていません。利益はすべて東京へ吸い上げ、地元への還元というのはまったくやりませんでした。地元に残したのは、人々が集団で敵対し、いがみあうような仕組みだけです。まさしく分断して統治せよ、という支配の論理を貫徹したのです。そして、今では三井鉱山という会社はありません。
会社の成長エンジンは人以外にありえない。人財が新しい価値の唯一の創造的な担い手である。
管理型の経営ではダメ。組織にギスギス感が生まれてしまう。そうではなく、ぬくもりがあり、仲間意識が醸成されているアットホーム的な社風こそが優れたモノづくりのできる社会をつくりあげる。
働き甲斐こそが会社を強くする源泉である。強くなった会社は景気の変化に影響されることなく、経営が安定して長く継続する。
お客様を大切にするあまり、社員とその家族が犠牲になるような経営は正しくない。
「お客様第一主義」は大切。しかし「お客様偏重」では、会社がいびつになってしまう。
現在、日本の会社の７割は赤字で、日本全体の会社の利益率は、平均したら１．５～２％。
真に強い会社は、いきすぎた競争は求めないし、社員のあいだに大きな格差をつけることもしない。チームのため、自分の所属する組織のための努力、協力を惜しまない。いきすぎた成果主義、能力主義で人事を決めていて業績を安定して伸ばすことはできない。
２００頁の本ですし、さらっと読めますが、とても大切なことが書かれた本です。年俸１０億円というカルロス・ゴーン社長の従業員をふみつけるばかりのコスト・カッター方式とは真逆のやり方だと思いました。
（２０１６年１１月刊。１２００円＋税）

（霧山昴）
著者　　黒木　亮　、　出版　　幻冬舎
　自分さえよければ、世の中がどうなろうと知ったこっちゃない。そんな人物がアメリカ大統領になりました。
トランプの就任演説の全文を日本語で読みましたが、あまりに低次元の話ばかりに涙が出そうになりました。そこには、そもそも政治は、弱者であっても人間らしく生きていけるようにするためにこそあるという考えは、みじんもありません。本当に残念です。
しかも、弱者が超大金持ち（ウルトラ・リッチ）を支持しているのです。きっと自分たちのために何か良いことをやってくれるだろうという幻想を抱いて・・・。悲しい現実です。
でも、日本だって似たようなものです。とっくに破綻しているのが明らかなアベノミクスをまだアベ首相は固執し、多くのマスコミが無批判にアベノミクスの効用をいまなお宣伝しているからです。
　この本は、破綻したアフリカや南米の国債を安く買って、欧米で勝訴判決をとり、タンカーや軍艦、外貨準備や果ては人工衛星まで差押して、投資額の１０倍、２０倍をむしりとる「ハイエナ・ファンド」（ハゲタカ・ファンド）の実際を暴いています。
　狙われた国家は、裁判を使った合法的な手段で骨の髄までしゃぶられ尽くすのです。もちろん、狙われた国家自体も、アフリカの大統領の多くが利権を私物化しているといったように、汚職・腐敗にまみれています。それでも、「ハイエナ・ファンド」に奪われなかったら、そのお金が福祉や民生用の国家支出にまわっていた可能性は大きいのです。
　「ハイエナ・ファンド」の手先になって動いているのが投資コンサルタントであり、弁護士たちです。
「法律書をもったハイエナ」は、額面７千万ドルの債権を８００万ドルで買い、ペナルティや金利もふくめて１億２０００万ドルを払えと訴える、それに、アメリカやイギリスの裁判所も結託している。ハイエナ・ファンドは、国や国際機関や金融機関の債務削減を利用してもうけている。これを規制しないと、せっかくの債務削減の意味が無に帰してしまう。
ハイエナ・ファンドによる訴訟の３分の２以上がアメリカとイギリスで起こされている。ひとたび外国で訴訟が起こされると、数十万ドルから数百万ドルにのぼる弁護士費用、旅費その他の経費がかかる。これは貧しい債務国にとっては、重大な負担となり、まともに戦える国はほとんどない。
ハイエナ・ファンドが投資したお金の何十倍という途方もない利益をあげる一方で、最貧国では一日１ドル以下で生活している国民が大半で、食糧や薬が買えなくて、子どもたちがバタバタと亡くなっている。
　債務削減を受けたアフリカ１０ヶ国は、削減から４年間のうちに、教育予算が４割も増え、保健予算にいたっては７割も増えている。これを「ハイエナ・ファンド」は許さない。
　いわば吸血鬼のように他人の生命・健康を損なわせてまでして、自分たちの法外な要求を法の外形を利用して押しつけているのです。そんな悪どい商法に巻き込まれた人は哀れです。
　最後に、本作品は事実にもとづいているとの注記があります。読んでいくうちに気分が重たくなってしまいますが、それでも「ハイエナ・ファンド」と果敢にたたかっている人々も紹介されていますので、少しばかり救われもします。
（２０１６年１０月刊。１８００円＋税）